ECにおける決済とは？主な決済方法やおすすめのサービスを紹介！

「希望の決済方法がないから購入をやめた」——そう答えた消費者は、SBペイメントサービスの調査（2025年7月公表）で56.5%以上にのぼります。つまり、決済の選択肢が一つ欠けているだけで、潜在顧客の半数以上を取りこぼしている可能性があるということです。

商品の魅力を磨き、広告費をかけて集客し、ようやく購入画面に辿り着いたユーザーが、決済方法の不一致だけで離脱してしまう——これはECサイト運営において、もっとも防ぎやすく、かつ見落とされがちな機会損失です。

本記事では、ECサイトで使える決済方法の種類と特徴を整理したうえで、商材・ターゲット別の選び方、導入コストとセキュリティの注意点まで実務目線で解説します。

ECサイトに導入できる主な決済方法を8種類に整理しました。それぞれのメリット・デメリット・向いている商材を確認してください。

①クレジットカード決済（利用率79.7%・最優先で導入）

ECサイトの決済方法として、利用率が最も高いのがクレジットカード決済です。総務省「令和7年通信利用動向調査（世帯編）」によれば、インターネットで商品を購入した人の79.7%がクレジットカード払いを利用しています。EC事業者にとっても代金未回収リスクが低く、入金サイクルが安定するため資金計画が立てやすいというメリットがあります。

一方で、注意すべきはチャージバックリスクです。不正利用が発生した場合、事業者が返金義務を負うケースがあります。3Dセキュア等の不正検知機能を持つ決済代行会社を選ぶことが、リスク軽減の基本です。

まずクレジットカード決済を導入し、そのうえで他の手段を追加していく——というのが、多くのEC事業者にとって合理的な順番です。

②電子マネー・ID決済（Amazon Pay・PayPay等）

「Amazon Pay」「楽天ペイ」「PayPay」「au PAY」などの外部IDや電子ウォレットを活用した決済方法です。総務省の同じ調査では、QRコード決済を含む電子マネーによる支払いが45.8%で、コンビニ払い（35.2%）を上回っています。

ID決済の最大のメリットは、ユーザーが配送先やカード情報を入力しなくて済むため、決済ステップが大幅に簡略化される点です。特にAmazon Payは、Amazonアカウント保有者であれば住所・カード情報を自動で呼び出せるため、かご落ち防止に顕著な効果が出やすい傾向があります。モバイルでの購入体験向上を重視するなら、最優先で検討すべき手段の一つです。

③後払い決済・BNPL（Buy Now Pay Later）

後払い決済は、商品を受け取った後にコンビニや銀行振込で支払う方法です。近年は「BNPL（Buy Now Pay Later）」として国際的にも普及が進み、日本でも「NP後払い」「Paidy」「GMO後払い」などのサービスが浸透しています。

後払い決済の強みは、クレジットカードを持たない層への訴求と、初回購入時の「不安の解消」にあります。「先に商品を確認してから支払いたい」「クレジットカード情報を入力したくない」というニーズに応えられるため、新規ユーザーの獲得に効果的です。

メルカートでも、後払い決済の導入を検討するEC事業者からの相談が増えています。

注意点は、代金未回収リスクです。後払いサービスによっては、与信審査を代行して未払いリスクを事業者側が負わない仕組みもあるため、サービス選定時に確認してください。

④コンビニ決済

購入手続き後に、ユーザーがコンビニエンスストアで代金を支払う方法です。インターネットで商品を購入した人の35.2%が利用しており（総務省「令和7年通信利用動向調査」）、「前払い方式」と「後払い方式」の2種類があります。

クレジットカードを持たない若年層や、オンライン決済に不慣れな高齢層にもリーチできる点が最大のメリットです。前払い方式であれば入金確認後に発送できるため、代金未回収リスクも防止できます。ただし、注文から入金確定までにタイムラグが生じる点と、ユーザーがコンビニに足を運ぶ手間がある点はデメリットとして考慮してください。

⑤銀行振込・ネットバンキング

銀行窓口・ATM・インターネットバンキングで代金を支払う方法です。古くから存在する手段ですが、ネットバンキングの普及により利便性は大きく向上しています。BtoB商材や高額商品の取引で選ばれるケースが多く、法人顧客が多い事業者は対応必須の手段といえます。

入金から確認まで時間がかかること、消込作業が発生することは事業者側のデメリットです。システムによる自動消込機能を持つプラットフォームと組み合わせることで、運用負荷を下げることができます。

⑥代金引換

商品の受け取りと引き換えに、配送業者へ代金を支払う方法です。ユーザーにとっては情報入力不要で安心感があり、EC黎明期から根強い支持を持っています。とはいえ、受取拒否・不在返送のリスクがあるため、高額商品や受注後即製造する商品には慎重な運用が必要です。

⑦キャリア決済

NTTドコモ・SoftBank・auなどの携帯キャリアの月額料金に上乗せして支払う方法です。クレジットカード不要・情報入力簡略という特性から、10〜20代の若年層に人気があります。一方、クレジットカード決済と比べて手数料が高い傾向があるため、収益インパクトを考慮して判断してください。

⑧QRコード決済

「PayPay」「楽天ペイ」「d払い」などはID決済としての機能と重なりますが、QRコード決済として実店舗とECの両方で使えるサービスも多くあります。OMO（オンラインとオフラインの統合）施策を進めるEC事業者にとって、実店舗とECで同一の決済手段を提供できる点は大きなメリットです。顧客がポイントを貯めやすい環境をつくることで、リピート購入の動機づけにもなります。

「できるだけ多くの決済方法を揃えたい」という気持ちはわかりますが、無計画に増やすと管理コストと手数料負担が膨らみます。以下の3点を整理したうえで、優先順位をつけて導入してください。

手数料の相場を把握する

決済手数料は、決済方法によってかかり方が違います。率や金額は決済代行会社と契約内容で変わるため、見積もりで確かめてください。

• クレジットカード・ID決済：決済金額に対する料率
• 後払い決済：料率に与信（未払いの保証）の費用が含まれることが多い
• コンビニ決済：1件ごとの固定手数料が多い
• キャリア決済：クレジットカードより料率が高い傾向

手数料は売上原価に直接影響するため、導入前に粗利率との兼ね合いを確認することが必須です。特に低単価商品の場合、コンビニ決済の固定手数料は割高になるケースがあります。

決済代行会社を介したまとめ導入が効率的

各決済サービスを個別に契約すると、導入工数・審査・API連携・管理画面がバラバラになり、運用負荷が高まります。GMOペイメントゲートウェイ（GMO-PG）やSBペイメントサービスのような決済代行会社を介することで、一つの契約・一つの管理画面から複数の決済手段をまとめて扱えるようになります。ECサイトの規模が拡大するほど、この一元管理の恩恵は大きくなります。

セキュリティ（PCI DSS）への対応も確認する

クレジットカード情報を扱うECサイトは、国際的なセキュリティ基準「PCI DSS」への準拠が求められます。カード情報を自社サーバーに保持しない「非保持化」が国内では事実上の標準となっており、決済代行会社経由で導入することで対応できるケースがほとんどです。セキュリティ要件を満たさない決済システムは、情報漏洩リスクと信頼性の両面でEC事業の根幹を揺るがしかねません。

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ECサイトの決済方法は、商品力や集客と並ぶ「売上の基盤」です。よく使う決済手段がないだけで離脱するユーザーが56.5%以上いることを踏まえると、決済の選択肢を整えることは機会損失を防ぐ直接的な施策といえます。

本記事のポイントを整理すると、次の通りです。

• クレジットカード決済を軸に、ターゲット層に合わせた決済手段を追加する
• 若年層には後払い・ID決済・キャリア決済、高額商品には後払い・分割・銀行振込が有効
• 手数料は粗利率と照らし合わせて優先順位をつける
• 決済代行会社を通じた一括導入で、運用コストと管理負荷を下げる
• PCI DSSへの対応とセキュリティ確保は前提条件として確認する

決済環境の整備は、ECサイトの立ち上げ時に設計しておくほど後のコストが小さくなります。プラットフォーム選定の段階で「どの決済に対応できるか」を確認することを、強くおすすめします。

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