CDPとは？DWH・CRM・DMPとの違いとEC活用の落とし穴

CDPとは、「Customer Data Platform（カスタマーデータプラットフォーム）」の頭文字を取った略語であり、複数のデータソースから顧客データを収集・統合・分析するためのシステムを意味します。ECサイトや実店舗、SNS、メールマガジンなど、さまざまなチャネルから得られるデータを一つのプラットフォームに集約し、顧客像を鮮明化することがCDPの役割です。

プライバシー保護の観点から個人データの取り扱いが厳格化されていることに加え、Cookieレス時代への移行が進むなか、自社が直接収集するファーストパーティデータの重要性が高まっています。その受け皿として、CDP導入を検討する企業が急増しています。

CDPとCRMの違い

CRM（Customer Relationship Management）とは、顧客情報を集約して管理・分析し、顧客との良好な関係性を構築することを目的としたマネジメント手法、あるいはツールを意味します。

CDPとCRMはどちらも顧客データを扱う点では共通していますが、収集する顧客データの範囲が異なります。具体的には、CRMは主に既存顧客のデータが対象であるのに対し、CDPは既存顧客だけでなく潜在顧客（見込み顧客）に関するデータも対象となります。

また、CDPが「データの収集・統合・分析」を担い、CRMが「顧客へのアクション（メール配信・シナリオ設定など）」を担うという役割分担で併用されるケースが一般的です。CDPで顧客を深く理解し、CRMで施策を実行するという流れです。

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CRMとは？意味やSFA・MAとの違いやメリット、CRM強化のコツや事例を紹介！

CDPとDMPとの違い

DMP（Data Management Platform）とは、さまざまなデータを集約・管理するためのプラットフォームであり、多くの場合「パブリックDMP」もしくは「プライベートDMP」のいずれかを指します。

パブリックDMPは主に第三者機関が保有するデータ（サードパーティデータ）を取り扱うものであり、主に自社で収集したデータ（ファーストパーティデータ）を扱うCDPとは明確な違いがあります。

プライベートDMPについては、自社で収集したデータ（ファーストパーティデータ）を扱うという点でCDPと共通しています。あえて違いを挙げるとするならば、CDPは顧客データを個人単位で分析、プライベートDMPは属性単位で分析するのに用いられる傾向があります。

CDPとDWHの違い

DWH（Data Warehouse：データウェアハウス）とは、基幹システム・EC・外部のツールに分かれたデータを、分析に使える形に整えて1か所に蓄積する基盤です。CDPが「顧客一人ひとり」を単位にデータをまとめるのに対し、DWHは受注・在庫・顧客・行動ログなど事業全体のデータを時系列で持ち、顧客以外の切り口（商品・期間・チャネル）でも分析できます。ECへの組み込み方は「ECにDWHを導入する方法と実装パターン完全ガイド」で解説しています。

実務では、DWHに集めたデータを顧客単位に整えてCDPとして使い、CRMで施策を実行する、という順につながります。1つの製品が複数の役割を持つこともあるため、製品名ではなく「どの役割が要るか」から考えると整理しやすくなります。4つの違いは次のとおりです。

CDPやDWHにデータを集める前提になる、システム間の連携の方法（CSV・API・EAI・データベース連携）は、ECデータ連携とは？で比べています。

ECビジネスの領域では、すでに多くの大手EC事業者がCDPを活用したデータドリブンなOne to Oneマーケティングに取り組んでいます。その一方で、専任のデータ担当を置きにくい事業者では、CDP活用に着手できていないケースも多く見られます。しかし近年、事業の規模を問わず、CDP活用の重要性は高まりつつあります。

一層高まるOne to Oneマーケティングの重要性

インターネットの発展やSNSの普及により消費者の購買行動は著しく多様化しています。消費者が能動的に情報収集を行えるようになった現代、テレビや新聞、雑誌などによる従来型のマスマーケティングの影響力は薄れつつあります。一方で、デジタル技術の発展により多様かつ大量の顧客データを収集することが可能になり、消費者一人ひとりに合わせたアプローチができるOne to Oneマーケティングの重要性が高まっています。

施策の選択と集中には、データの裏付けが要る

チャネルが増えるほど、Web広告やオウンドメディア、SNS運用、さらにはオフラインでの広告やキャンペーンなど、打てる施策も増えていきます。そのすべてに同じだけコストを掛け続けるのは現実的ではありません。どこにコストをかけるべきかを見極め、限られた予算で施策のパフォーマンスを最大化していく必要があります。

CDPを活用してマーケティング戦略のPDCAを回すことで、「どの施策が効いているか」を数値で把握し、施策の選択と集中が可能になります。中小規模のECでの進め方は「中小ECのCDP活用｜3つの落とし穴と口コミで補う方法」、大手ECの取り組みは講演のレポート「ネットショップ担当者フォーラム2023春 講演」で紹介しています。

Cookieレス時代に備えたファーストパーティデータ活用

One to Oneマーケティングの施策においては、サードパーティCookieを用いたリターゲティング広告などの手法が多く見られます。しかし近年、個人情報保護の観点から、SafariやFirefoxが標準でサードパーティCookieを制限するなど、Cookieに頼ったマーケティング手法は使いにくくなっています。Google Chromeは2024年に廃止の方針を撤回しましたが、制限の流れは続いています。

このような環境変化のなかでOne to Oneマーケティングに取り組んでいくには、自社で収集するファーストパーティデータの活用が不可欠です。ECモールではファーストパーティデータの収集が困難なため、自社ECサイトでデータを蓄積し、CDPを活用して分析・施策実行につなげる体制を、今から整えておくことが重要です。

では、3つの落とし穴をどう乗り越えるか。その答えが、「CDP（定量データ）× 口コミ・レビュー（定性データ）」のハイブリッド活用です。

CDPは「数値で顧客像を明確化」し、口コミ・レビューは「顧客の言葉で顧客像を明確化」します。アプローチは異なっていても、両者の目的は同じ「顧客解像度を上げること」です。この2つを組み合わせることで、CDPのファクトに「Why」と「コンテンツのネタ」が加わり、施策の確度が大きく高まります。

口コミが「Whyの落とし穴」を解決する

先ほどの「店舗で新規獲得した会員がなぜ2回目購入をするのか分からない」という落とし穴を例に考えてみます。

この課題に対して口コミを分析すると、「店舗スタッフの丁寧なカウンセリングで商品の使い方を学び、効果を実感できた。その後ECサイトでスタッフのアドバイスが掲載されているのを見て安心して再購入した」といった声が見えてきます。

ここから「店舗体験（カウンセリング・サンプリング）→EC上でのフォローコンテンツ→クーポン配信」というシナリオが見えてきます。数値だけでは見えなかった「Why」が、口コミによって解像度高く見えるようになるのです。

口コミが「コンテンツのネタ」を提供してくれる

「休眠顧客へのメルマガネタが分からない」という落とし穴に対しても、口コミが力を発揮します。

たとえば、顧客レビューにある「着用感」「意外な使いやすさ」「使って初めて気づいた良さ」といったリアルな言葉は、そのままメルマガのコンテンツになります。事業者目線では気づかなかった切り口が、口コミから見つかるケースも多くあります。

実際の活用例として、コーヒーメーカーのメーカーが「本格的な味」を売りにしていたところ、口コミ分析で「静音性への評価」が突出して高いことが判明し、「赤ちゃんが寝ていても大丈夫な超静音コーヒーメーカー」へキャッチコピーを変更したケースがあります。口コミは、LPや商品説明文の改善にも直接活用できます。

口コミが「隠れたファクト」を発掘する

「ECでの売上ボリュームは小さいが口コミ満足度が高い商品」の発見も、口コミ分析ならではのアプローチです。

定量分析だけでは見えない理由は3つあります。定量分析は過去データを使うため新たなニーズを拾いにくいこと、自社データを分析しているため競合製品との比較評価が見えないこと、そして品質への評価は数値に表れにくいことです。

口コミ分析でこうした隠れたファクトを発掘することで、アップセル・クロスセルの候補商品を見つけたり、商品開発の方向性を定めたりする施策につなげることができます。

口コミは集客（Google Shoppingへのレビュー活用でCVR向上）、接客（商品詳細ページへのレビュー掲載）、CRM（メルマガコンテンツへの活用）、商品改善まで、購買プロセス全体にわたって活用できるのも大きな特長です。レビューの収集・掲載・分析は「ReviCo（レビコ）」のようなレビューの仕組みで、投稿者の属性ごとに傾向を見るなら「ユーザーレビューセグメント」のような機能で進められます。

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UGCとは？ ECサイトのマーケティングに取り入れたい理由と活用方法を解説

今回はCDPに焦点を当て、その概要やメリット、EC事業者にとっての重要性、そしてCDP活用で陥りやすい「3つの落とし穴」と解決策について解説してきました。

ポイントを整理すると、以下のとおりです。

• CDPとは顧客データを収集・統合・分析するシステムで、顧客像の鮮明化が主な役割
• CDPのメリットは「顧客データの一元管理」「施策精度の向上」「部門間情報共有の円滑化」
• 施策が増えるほど、選択と集中とCookieに頼らない顧客理解のためにCDP活用が重要になる
• CDP単独には「Whyが見えない」「コンテンツのネタが出ない」「隠れたファクトを見つけにくい」という3つの落とし穴がある
• CDP（定量）× 口コミ・レビュー（定性）のハイブリッド活用が、施策の確度を高める鍵

「One to One」「パーソナライズ」がマーケティングの主流になりつつある今、事業の規模を問わずCDPの必要性が高まっています。また、CDPを最大限に活かすためには、口コミ・レビューとの組み合わせという視点も欠かせません。

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