ECサイトとは?運用のメリットや構築方法・事例をわかりやすく解説!

スマートフォンの普及や新型コロナウイルス感染症の流行拡大により、インターネットでの商品・サービス購入は今まで以上に身近なものとなりました。

 

そして事業者にとっては、「ECサイト」の重要性が一層高まっています。

 

しかし一方で、
「そもそもECサイトとは?」
「ECサイトを運用するメリットは?」
「ECサイトの種類や構築方法は?」

といった疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

この記事では、ECサイトの意味や運用のメリット、種類や構築方法といった基礎知識をわかりやすく解説します。

 

これからECサイトを始めたいという方や、ECサイトのリニューアルを検討している方におすすめのサービスや事例もご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

 

ECサイトとは?

ECサイトとは、インターネット上で商品やサービスを販売するWebサイトのこと。

 

ECサイトの「EC」は、「Electronic Commerce/E-Commerce(エレクトロニックコマース/イーコマース)」の略で、日本語では「電子商取引」を意味します。

 

インターネット上で行う取引はすべてECに分類されるので、動画や音楽などの有料コンテンツ配信サイトやネットオークションサイトなども厳密にはECサイトの一種です。

 

しかし一般的には、ネットショップやオンラインショップ、インターネット通販サイトなど、商品を販売しているサイトを指して使うことが多いです。

高まるECサイトの重要性

スマートフォンが普及したことでインターネットは今まで以上に身近なものとなり、ECサイトで買い物をすることは珍しいことではなくなりました。

 

さらに、新型コロナウイルス感染症の流行拡大に伴い、「巣ごもり消費」が増加。外出自粛および通信販売の利用が推奨されたことから、EC市場は大幅に拡大しました。

 

同時に、商品・サービスを提供する事業者にとっては、販売チャネルとしてECサイトの重要性が一層高まったと言えます。

ECサイトのビジネスモデル

ECサイトは、「販売者」と「購入者」の性質によって、いくつかのビジネスモデルに分類されます。

 

なかでも、以下はECサイトの4大ビジネスモデルとも呼ばれ、多くのECサイトがいずれかに分類されます。

 

・BtoC-EC:「Business to Consumer」の略で、企業から個人へと商品・サービスを販売するEC形態。
・BtoB-EC:「Business to Business」の略で、企業から企業へと商品・サービスを販売するEC形態。
・CtoC-EC:「Consumer to Consumer」の略で、個人間で商品・サービスを売買するEC形態。フリマアプリやネットオークションなどが該当します。
・DtoC-EC(D2C-EC):「Direct to Consumer」の略で、メーカーからユーザーへと商品・サービスを販売する形態。商社や卸業者、小売店などを介さずに商品を直接販売。

 

また、上記のほかにも、国境を超えて海外向けに商品・サービスを販売する「越境EC」というビジネスモデルも注目を集めています。

ECサイトの種類

ECサイトは、運営方法によって大きくECモール型と自社サイト型の2種類に分けることができます。

 

それぞれの特徴は以下の通りです。

 

モール型と自社サイト型の2種類比較

 

ECモール

ECモールの代表例

ECモールとは、同じドメインのWebサイト上にさまざまなショップが出店し、商品を販売するタイプのECサイトです。

 

さまざまな店舗が出店している現実世界のショッピングモールを想像するとわかりやすいのではないでしょうか。

 

日本では、楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングなどが有名なECモールです。

 

ECモールは、モールが運営するWebサイト上に出店する形態なので、自社でドメインやサーバーを用意して1からサイトを構築する必要がありません。

 

また、モール自体に知名度・集客力があれば、自社のブランド・商品を認知していないユーザーに知ってもらうチャンスが増えるかもしれません。

 

一方で、モールが提供するシステムを利用するため、ページのデザインや機能面のカスタマイズには制限があります。

 

また、決済についてもモール側が代行するため、売上から手数料が引かれてしまう点はデメリットと言えるでしょう。

自社EC

ECサイト構築サービスの代表例

自社ECとは、自社でドメインやサーバーを用意し、独自に構築・運用するタイプのECサイトです。

 

自社ECサイトの構築方法にはいくつか種類がありますが、ECモールとは異なりデザインや機能面の制約が少ないのが特徴です。

 

サイト全体のデザインや商品の見せ方にこだわることができるほか、キャンペーンの実施やポイント制度の採用など、独自にマーケティング施策を行える点もメリットと言えます。

 

一方、集客のための取り組みやサイト管理を自社で行う必要がある点は留意しておきましょう。

自社ECサイトの構築方法

自社ECサイトにはいくつかの構築方法があるとお伝えしましたが、構築方法によって費用感やカスタマイズ性に違いがあります。

 

次は、自社ECサイトの主な構築方法として以下4つを挙げ、その特徴について解説します。

 

・フルスクラッチ
・パッケージEC
・ASP
・クラウドEC

フルスクラッチ

完全にゼロからECサイトを構築する方法です。自由度が非常に高い一方で、費用や時間などのコストがかかるため、採用するサイトは独自性が高い超大規模サイトなどに限られます。

パッケージ

ECサイトに必要な機能を最初から実装してあるのがパッケージの特徴です。サーバーにパッケージをインストールしてECサイトを構築します。カスタマイズすることで、自社に必要な機能を追加することが可能です。

ASP

企業がインターネットを介して提供するECシステムを利用する方法です。パッケージに比べるとデザインや機能面の制約はありますが、比較的安価にECサイトを構築できます。

クラウドEC

クラウド上にあるプラットフォームを使ってECサイトを構築するタイプです。ASPと似ていますが、ASPよりも拡張性やカスタマイズ性に優れています。

ECサイトを運用するメリット

ECサイトのメリット

 

ECサイトを運用することの主なメリットとして、以下の3点を挙げることができます。

 

・時間や場所の制約を解消できる
・初期費用や固定費の面で実店舗よりも有利
・Webならではのアプローチが可能

 

次は、ECサイトのメリットについて確認していきましょう。

時間や場所の制約を解消できる

ECサイトの主なメリットとして、時間や場所の制約を解消できる点が挙げられます。

 

ECサイトは、実店舗とは違って営業時間を設ける必要がなく、24時間365日商品やサービスを販売し続けることができます。

 

また、実店舗の場合は商圏が限られますが、ECサイトには場所の制約がありません。

 

いつでも・どこからでも自社の商品・サービスを購入してもらうことが可能になるため、販売機会を増やすことができるでしょう。

 

また、多言語化などの整備を進めれば、日本国外のユーザーに商品を販売することも可能です。少子高齢化が進んでいる日本において、商圏を広げられるのはECサイトを開業する大きなメリットといえます。

初期費用や固定費の面で実店舗よりも有利

コストを抑えて始められる点も、ECサイトの利点と言えるでしょう。

 

実店舗をオープンする際は、テナント契約時の敷金・礼金といった初期費用や内装・外装施工などの工事費用など、多額のコストが発生します。

 

オープン後も、テナントの賃料や光熱費、販売スタッフの人件費などが固定費として発生し、店舗数が増えればさらに負担は大きくなります。

 

ECサイトであれば、構築方法によってはコストを抑えつつスモールスタートで販売を開始することができ、工夫次第で運用コストも抑えることが可能です。

Webならではのアプローチが可能

Webならではのアプローチが可能という点も、ECサイトのメリットです。

 

ECサイトは、「どういった経路でECサイトに流入してきたのか」「サイトを訪れたユーザーはどの商品ページを閲覧したのか」といったユーザーの行動をデータとして観測することが可能です。

 

ユーザーの行動を分析することで、集客や販促を強化するための施策に活かすことができ、PDCAを回しやすくなるでしょう。

 

また、関連商品のレコメンドや定期購入機能、クーポン機能、メルマガ機能などを活用することで、Webならではの接客を行うことも可能です。

ECサイトの現状

日本国内におけるEC市場の現状

出典:経済産業省ウェブサイト(https://www.meti.go.jp/press/2022/08/20220812005/20220812005.html)

 

次は、経済産業省が公表している調査結果をもとに、日本国内におけるEC市場の現状を見ていきましょう。

 

2022年8月に公表された「令和3年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」によると、2021年の日本国内におけるBtoC-EC市場規模は20.7兆円であり、2020年の19.3兆円から7.35%増加しています。

 

なお、2020年は新型コロナウイルス感染症の流行拡大の影響で、旅行などのサービス系分野の市場規模が減少し、物販系分野における市場規模に大幅な増加が見られました。

 

2021年に入り、サービス系分野の市場規模が増加し、物販系分野においても増加傾向となっています。

 

また、2021年のBtoB-EC市場規模に関しても、372.7兆円(2020年は334.9兆円)で前年から11.3%増加しています。

 

EC化率(全ての商取引市場規模に対するEC市場規模の割合)は、BtoC-ECで8.78%(前年比0.7ポイント増)、BtoB-ECで35.6%(前年比2.1ポイント増)と増加傾向にあり、BtoC・BtoBのどちらも商取引の電子化が進んでいることが示されています。

 

今後もこの傾向は続くと考えられ、さらにECサイトの重要度が増していくことが予想されます。

ECを始めるなら自社ECを活用しよう

前述のように、ECサイトにはモール型と自社サイト型の2種類があります。
「これからEC事業を始めたい」
「すでにECモールに出店していて、EC事業での売上を伸ばしていきたい」

という方には、EC事業の成長性という観点で自社ECの活用をおすすめします。

 

自社ECを活用するメリットとしては、以下の2点が挙げられます。

データを活用しやすい

モール型ECに出店した場合、商品を購入した顧客の情報はあくまでもモール側が管理します。一方で、自社ECなら顧客情報を事業者が所持することが可能です。

 

アクセス数や顧客の購買行動といったデータを基に、サイトを改善したりマーケティングの戦略を立案したりできます。各種データを活用することで、リピート率を高める施策を打ちやすくなるでしょう。

 

また、自社ECで蓄積されたデータを参考に、実店舗での販促施策を計画したり、新商品や新サービスの開発に活かしたりといったことも可能です。

自由度が高い

モール型ECは、セールやメルマガ配信など、施策の自由度も左右されます。一方で、自社サイトならどのような施策を、いつ、誰に対して行うかなどを、すべて自分たちで決めることが可能です。

 

また、自由にサイトをカスタマイズしやすい点も自社ECのメリットです。サイトのデザインを企業や商品の雰囲気に合わせるなど、サイト全体を通じてブランドのコンセプトを紹介することができます。

 

ブランドイメージを顧客に認知してもらえれば、競合他社との差別化も図れるでしょう。

自社ECを始める際の注意点

自社ECを始める際の注意点

 

データを活用しやすい点や、マーケティング・ブランディングの方向性を自社でコントロールできる点から、EC事業の成長を見据えるのであれば自社ECの活用がおすすめだとお伝えしました。

 

ただし、自社ECでの売上を成長させるには、いくつか注意点も存在します。

 

ひとつめは、集客にWebマーケティングの専門知識が必要であるという点です。

 

はじめからある程度の集客力が見込めるECモールと違い、自社ECサイトの場合は自らマーケティング施策を実行し、集客力を高めていく必要があります。

 

成果が表れるまでに時間がかかるという点にも注意が必要です。

 

自然検索からの流入増を図るSEO施策は、効果が表れるまでに最短でも数か月は要すると言われています。

 

ECサイト自体の集客力が付いてくるまでは、広告出稿やECモールへの出店も検討すべきと言えるでしょう。

自社ECサイトの構築・運用なら「メルカート」!

次に、自社ECサイトの構築・運用でおすすめのサービスとして、クラウド型ECカートシステム「メルカート」をご紹介します。

 

メルカートは、ECサイトの構築から運用開始後の成長までサポートするワンストップサービスです。

 

扱う商材や業種を問わず、これからEC事業を始めたいと考えている方はもちろん、無料カートからの乗り換えを検討している方、将来的にパッケージ型への移行を見据えている方まで、幅広いニーズに応えることができます。

 

では、「メルカート」の特徴を見ていきましょう。

高機能なECサイトを低コスト&スピーディーに構築

「メルカート」は、EC構築20年超の実績を誇る国産ECパッケージ「ecbeing」をベースに誕生したクラウド型ECカートです。

 

コストを抑えつつスピーディーにECサイトを構築できるだけでなく、「ecbeing」の標準機能をクラウドでご利用いただけます。

 

また、豊富な導入実績に基づくノウハウで、お客様の要望に合った機能・デザインのご提案や、データ登録やCMSの使い方などのトレーニングを実施し、構築・リリースまで徹底的にサポートいたします。

リリース後も安心のサポート体制

「メルカート」は、ECサイトの構築・リリース後のサポートにも力を入れています。

 

お客様専任のカスタマーサクセスチームがサイトの自立運営をサポートし、「メルカート」の専任ヘルプデスクがお電話やメールでお客様のご質問にお答えします。

 

また、機能面のサポートだけでなく、ECサイトの売上アップにつながる成長施策の支援サービスも提供しています。

 

Web広告運用やコンテンツ制作、SNS・CRM支援など、お客様の要望や予算に応じて適切なサポートをご提案可能です。

将来的な「ecbeing」への移行もスムーズ

まずはスモールスタートでECサイトを立ち上げて、将来的にはEC事業を拡大させていきたいと考えている方にも「メルカート」はおすすめです。

 

「メルカート」は定期的な自動バージョンアップを行っており、常にトレンドにあった先進的な機能をご利用いただけます。

 

また、「メルカート」で構築したECサイトが成長し、さらにEC事業の規模を拡大させたいという場合には、パッケージ型の「ecbeing」へとスムーズかつ低コストで移行することが可能です。

 

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メルカートを使った自社EC構築・リニューアル事例

最後に、「メルカート」を使った自社EC構築・運用事例をご紹介します。

「メルカート」でDtoC-ECをスモールスタートした事例

米穀製品専門の商社であるK社は、「メルカート」を採用して公式オンラインショップを構築しました。

 

K社では従来、一般消費者との接点があまりなく、お客様のニーズを掴んで今後の営業活動に活かしたいという想いから、DtoCの観点でECサイト構築を検討。

 

DtoCで独自性を打ち出していきたいという想いから、ECモールへの出店ではなく、より自由度の高い自社ECの構築を決断しました。

 

EC構築サービスの選定では、初期コストの低さや自動バージョンアップなどのメンテナンス性、少人数でもスムーズに運営できるバックオフィスの操作性、そしてサポートの充実度が決め手となり、「メルカート」でのECサイト構築に至りました。

 

とくに、当時ECのノウハウを有していなかった同社は、ECサイトの運用だけでなくマーケティング面でのサポートの充実度が重要なポイントとなりました。

 

契約から4ヶ月でECサイト構築が完了し、1ヶ月のテストオープンを経て無事に公式オンラインショップをグランドオープン。

 

サイトオープン・運用での課題をスムーズに解消できるサポート体制や、バックオフィスの操作性について高く評価し、今後はマーケティング面のサポートを受けながらEC領域のさらなる展開を目指しています。

「メルカート」によるリニューアルでECサイト運営を内製化

ゴルフウェアなどの企画・製造・販売を手掛けるG社は、「メルカート」を採用してECサイトをリニューアルし、運営の内製化を果たしました。

 

G社は2010年、販売を外部に委託する形のレベニューシェア型でECサイトをオープンしていましたが、ECサイトからの情報発信やブランド認知を強化していくため運用の内製化を検討。

 

そうしたなか、ECサイトにかけられるリソースやスキルを考慮し、クラウド型でなおかつサイト構築後のグロース支援も受けられるサービスが最適だと判断しました。

 

サービス選定では、構築前から構築後のマーケティングまでサポート体制が充実している点やバックオフィスの操作性、将来的に売上がスケールした段階で「ecbeing」にスムーズに移行できる点などが決め手となり、「メルカート」の導入に至りました。

 

将来を見据えた提案・アドバイスといったサポートがあったことで、安心してリニューアルに取り組めた点を評価しています。

 

さらに、リニューアルから1ヶ月半の段階で、社内でのコミュニケーションの活発化や、社内対応のスピード感が生まれた点などに変化を実感されており、今後のさらなるグロースにも意欲を見せています。

 

>「メルカート」の導入事例をもっと見る

まとめ

今回は、ECサイトの意味や種類・構築方法、運用のメリットといった基礎知識から、EC構築・運用におすすめのサービス・事例まで紹介しました。

 

事業者にとってECサイトは重要な販売チャネルであり、EC市場は今後も拡大傾向が続くと予想されています。

 

これからEC事業を始めていきたい方や、ECサイトのリニューアルを検討している方は、今回ご紹介した「メルカート」でEC事業のスタート・成長に取り組んでみてはいかがでしょうか。


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この記事の監修者

株式会社エートゥジェイマーケティング責任者座間 保

2007年に㈱エートゥジェイの創業に参画し2009年に独立。マス媒体以外のトリプルメディアを活用した一貫性のあるWeb戦略立案・戦術プランニング・実行・分析・改善に携わる。結果を重視した戦略的なECサイトやオウンドメディア構築を行う。WebメディアやWeb関連事業の起業を3度経験した、シリアルアントレプレナー。2017年に㈱エートゥジェイに出戻り、マーケティング部門を統括している。

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