イーコマース（eコマース）とは？ 特徴から市場規模までわかりやすく解説

「イーコマース（eコマース）」や、「EC」という言葉が世の中に浸透しつつあり、私たちが見聞きする機会も多くなりました。しかし、実際にイーコマースとはどのようなものなのかを、詳しくご存じない方も多いでしょう。

そこでこの記事では、イーコマースの概要や現在の市場規模、導入のメリットなどについてご紹介します。

イーコマース(eコマース)とは

イーコマース（eコマース）とは「Electronic Commerce」の頭文字を取ったもので、日本語に訳すと「電子商取引」という意味です。さらに略してECと表記されることもあります。

具体的には、インターネット上で商品やサービスの売買を行うビジネスモデルのことです。ネットショッピングのことと考えるとイメージがわきやすいでしょう。

また、eコマースは取引の形態に応じて、企業同士の取引にあたるBtoB-ECや、企業と一般消費者が取引するBtoC-EC、フリマアプリやオークションサイトなどの消費者同士が取引するCtoC-ECの3つに細分化できます。

日本におけるeコマースの市場規模

出典：経済産業省ウェブサイト
https://www.meti.go.jp/press/2020/07/20200722003/20200722003.html

日本国内のeコマース市場は、年々拡大を続けています。2020年7月に経済産業省が発表したデータ（※）によると、2019年のBtoC-ECの国内市場規模は19.4兆円（前年比7.65％増）に上り、BtoB-ECも353.0兆円で、こちらも前年比2.5%増と拡大しています。

国内のあらゆる販売形態において、ECが占める割合を示す「EC化率」も増加傾向にあり、eコマースは今後も拡大が期待できる市場です。

※経済産業省:電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました
https://www.meti.go.jp/press/2020/07/20200722003/20200722003.html

eコマースとMコマースの違いは？

近年はeコマースに加え、「Mコマース」という言葉も多く聞かれます。Mコマースとは「Mobile Commerce」の略称で、eコマースのなかでもスマホやタブレットなど携帯端末を利用した取引のことです。

現在ではeコマースによる取引の半数以上が携帯端末経由ともいわれ、スマホやアプリなどの普及、進化に伴い年々その存在感は増してきています。またMコマースに続き、VRやARのような仮想現実を取り入れた「Vコマース（バーチャルコマース）」という言葉も聞かれ始めています。

eコマースの種類

eコマースにはさまざまな形態があるため、ショップを開く際にも数多くの選択肢があります。それだけに、取り扱う商品やサービスに応じて、適切な種類を選ぶことが大切です。ここでは、eコマースの種類やその特徴をご紹介します。

モール型

現実世界にある百貨店・ショッピングモールのように複数のショップが出店し、商品販売を行うサイトは「モール型EC」や「ECモール」などと呼ばれます。代表的なモール型eコマースとしては、Amazonや楽天市場などの大規模通販サイトが挙げられます。

サイトの認知度が高く運営しやすい環境も整っていて、小規模なショップでも集客が容易です。反面、モール側の都合による影響を受けやすく各ショップの独自性が出しにくい、競合が多く価格競争に陥りやすいというデメリットがあります。

自社ドメイン型

自社でドメインを取得し、独自のECサイトを構築・運営する方法です。サイトの構築方法によってASPやパッケージ、クラウドEC、フルスクラッチなどの種類に分けられます。

モール型と異なり独自性が打ち出しやすく、マーケティング活動によってリピート客を増やすことが可能ですが、サイトの構築や運用には手間と時間がかかります。また、認知度向上がうまくいかないと集客そのものが難しい点もデメリットのひとつです。

eコマースのメリット

eコマースの市場規模は年々拡大傾向にありますが、実店舗を持つことと比較してどのような違いがあるのでしょうか。ここではeコマースのメリットをいくつかご紹介します。

場所や時間の制約がない

インターネット上で取引を行うため、地理的な制限を受けません。販売エリアに制約がなく、インターネットさえ接続できればどこでも利用できます。また時間的な制約もなく、いつでもどこでも買い物が可能です。これは運営する側に限らず、消費者側にとっても大きなメリットといえます。

購入データを活用しやすい

eコマースでは、誰が何を購入したかなどの顧客情報をデータとして収集・管理できます。取得したデータを活用し、顧客に適切なマーケティング活動を行うことで、固定客を増やして売上アップにつなげることもできます。

店舗の維持コストを節約できる

実店舗では、土地代や光熱費、店舗スタッフの人件費などの維持コストがかかります。eコマースでもサイト構築費や維持費、モールへの出品手数料、商品の仕入れ費用などは必要ですが、実店舗に比べると店舗の維持コストを節約できます。

eコマースにおけるデメリット

メリットの多いeコマースですが、デメリットもいくつか考えられます。eコマースにおけるデメリットとしては、どのようなものが挙げられるのでしょうか。

他店との価格競争がある

消費者はネット上で検索をかけるだけで、多くのネットショップから商品の比較が行えます。商品が高額過ぎると消費者が離れてしまう恐れがあるため、競合他社との価格競争を招く場合もあります。店舗に独自性を出すなど、価格以外の付加価値で選ばれるような工夫が必要になるでしょう。

集客が難しい

eコマースを成功させるためには、ショップ自体を消費者に認知してもらうことが重要です。特に自社ドメインのECサイトの場合は、集客に時間的なコストがかかることを把握しておく必要があります。

eコマースの実際の業務内容

eコマースを適切に運営するためには、商品情報の登録やサイトのメンテナンス、受発注管理、マーケティング、問い合わせ対応など、販売と並行してさまざまな業務が必要です。

eコマース専用部署の設置やノウハウを持つ人材の確保、業務支援サービスの活用などを行い、効率的に運用することが求められます。

今後も拡大が予想されるeコマース市場

年々順調に市場規模を拡大させているeコマース市場は、MコマースやVコマースの登場など、技術の進歩に伴った変化が激しい業界ともいえます。

常に最新情報やトレンドをチェックし、時代の流れや業界の変化に対応しながら長期的な運営を見据えて事業を行っていくことが大切です。