ECとは？ビジネスモデルの特徴や始め方、成功事例をわかりやすく解説！

インターネットを通じて商品やサービスを売買する“オンラインの商取引”、それが EC（Electronic Commerce／電子商取引）です。店舗の壁を越えて、時間・場所を問わず展開できる点が大きな魅力となる一方、競争激化や物流・顧客対応の複雑化といった課題も抱えています。

 

本記事では、まず「ECとは何か」を整理し、事業者・消費者双方にとってのメリット・デメリットや、現在直面している運営上の課題を解説します。デジタル経済を理解するうえで欠かせない EC の全体像をしっかりと押さえていきましょう。

EC（eコマース）とは？

Eコマース（e-commerce）とは、英語の Electronic Commerce の略で、インターネットや電子的ネットワークを介して、商品やサービスの売買、あるいはそれに付随する契約・決済・流通など商取引全体を指します。

 

日本語では「電子商取引」「EC（Electronic Commerce の略）」とも呼ばれることが多く、ECという語が「ECサイト」「EC事業」といった形で使われることもあります。

 

なお、「ECサイト」はこの取引を行うためのオンライン上の販売プラットフォーム（オンラインストア・ネットショップ）を表す語で、Eコマース／ECという用語の中で「場」あるいは「方法」を指すことが多い点で少しニュアンスが異なります。

 

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・ eコマースとは
・ EC業界の市場規模について

ECのビジネスモデル

ECは、売り手と買い手によって大きく4つのビジネスモデルに分けられます。サイトを運営していく際は、ビジネスモデルごとの特徴を把握しておくことが重要です。

BtoC-EC

企業が一般の消費者（個人）を対象に商品やサービスをオンラインで販売するモデルです。つまり、企業（Business）が消費者（Consumer）に向けて取引を行う「B to C（Business to Consumer）」の形態です。たとえば、自社のネットショップやモール型プラットフォームを利用して、ファッション、食品、日用品などを販売するケースが典型です。

 

このモデルの強みとしては、対象となる消費者層が広く、ブランド認知を高めやすく、広告・SNS連携といったデジタルマーケティングの効果も発揮しやすい点が挙げられます。また、スマートフォンの普及などにより、消費者がいつでもどこでもアクセスできるという点も大きなメリットとなっています。

 

一方で注意すべき点もあります。消費者市場は参入障壁が低いため競合が非常に多く、差別化が難しいです。さらに、個人向けの配送、返品対応、カスタマーサポートなど「顧客接点」の運用負荷も高くなりがちです。これらを軽視すると、利益率が圧迫されたり運営が効率化できなかったりするリスクがあります。

 

※関連記事： BtoCとは？ BtoBとの違いやBtoCに適したマーケティング手法をご紹介

BtoB-EC

企業が他の企業（法人）を相手に商品やサービスを販売するモデルで、正式には「B to B（Business to Business）」です。近年、法人向けのEC（BtoB EC）もオンライン化・効率化が進み、受発注システム・EDI・専用プラットフォームを通じた取引が増えてきています。

 

このモデルの強みとしては、取引単価や取引頻度が高くなる傾向があり、顧客ニーズも比較的明確なのでシステム化・効率化の効果が出やすく、高い収益性を期待できる点があります。取引先と継続的関係を築きやすい点も魅力です。

 

ただし、導入・運用コストが高くなりやすいという注意点があります。取引先毎のカスタマイズ対応、価格交渉、契約管理、発注・決済の仕組み構築など、対法人ならではの複雑性があります。また、既存の取引慣行（FAX・電話）からの移行や社内プロセスの変革も必要になるため、準備に時間と労力を要します。

 

※関連記事： BtoBとは？BtoCとの違いやマーケティングのポイントを徹底解説

DtoC

「Direct to Consumer（直接消費者へ）」の略で、製造者・ブランドが仲介業者を介さず、自社で企画・製造した商品を直接消費者に販売するモデルです。流通を簡素化し、ブランドの世界観・顧客データ・顧客体験を自らコントロールできる点が特徴です。 

 

このモデルの強みとして、中間マージンを削減できるため価格競争力を持てる可能性があること、ブランド世界観を消費者に直接訴求できること、また顧客データを直接取得してリピーターやロイヤルカスタマーを育てる仕組みが作りやすいことが挙げられます。 

 

しかしながら、注意点も明確です。まず、ブランド認知を得るためのマーケティング投資が必要であり、消費者が直接訪れて購入するまでの導線設計に時間とコストを要することがあります。また、物流・カスタマーサポート・サイト構築など運営面の負荷が高く、軌道に乗るまでに時間がかかるケースがあります。

 

さらに、商品そのものの魅力（商品力）が問われるため、ただ「直接販売する」だけでは成功しないという側面もあります。

※関連記事： DtoCとはどのようなものなのか、そのメリットとデメリット、そしてDtoCを成功させるためのポイントなどについて解説します。

CtoC-EC

 

CtoCは「Consumer to Consumer」の略で、個人同士で行う取引を指します。

 

個人の消費者（Consumer）が他の消費者に対して商品やサービスを売買するモデルで、「C to C（Consumer to Consumer）」と呼ばれます。オンラインのフリーマーケットやオークション、マッチングプラットフォームがその典型です。 

 

このモデルの強みは、プラットフォーマー（サービス提供者）が在庫を持たずにビジネスを展開できる点や、個人が手軽に出品・購入できる点です。売り手にとっても買い手にとってもメリットがあり、手軽さ・柔軟性が高い仕組みです。 

 

その反面、デメリット・注意点としては、取引の信頼性や安全性をどう担保するかが大きな課題です。個人間取引ゆえに商品・サービスの質・発送・決済・返品といった部分でトラブルが起こり得ます。また、プラットフォーム運営側にとっては、ユーザー数の確保やサポート体制、集客・サービス設計のコスト・リスクが軽視できません。

 

メルカリやヤフオクといった、フリマアプリやオークションサイトなどがCtoCに該当します。

事業者におけるECサイトのメリット

ECサイトの運営は、ビジネスにおいてどのようなメリットがあるのでしょうか。事業者におけるECサイトのメリットをご紹介します。

時間や場所の縛りがない

ECサイトは、実店舗のようにスタッフが常駐している必要がありません。24時間いつでも商品を販売できます。

 

また、インターネット上で売買を行うため、地理的な制約がない点もメリットです。実店舗が近くにないユーザーに商品を買ってもらったり、海外のユーザーをターゲットにする「越境EC」を行ったりすることも可能です。

店舗代がかからない

実店舗の場合は、店舗の家賃やスタッフの人件費、光熱費といった固定のコストが発生します。事業規模が大きくなり複数店舗を運営する場合は、さらにコストが大きくなっていくはずです。

 

一方でECサイトなら、サイトの保守運営費用はかかりますが、実店舗よりもコストを抑えられます。無料のASPなどを活用すれば、予算が少ない個人でもECサイトを立ち上げることが可能です。

購買データを収集できる

自社サイト型の場合は、ユーザーの購買データを収集できる点もメリットです。

 

誰が何を買ったのか、どんなページを長く見ていたのかといった顧客情報を把握・分析することで、データを活用したマーケティング活動を行えます。

ユーザー視点でのECサイトのメリット

ECビジネスは、事業者だけでなくユーザー側にも大きなメリットがあります。ユーザーの視点から見るECサイトのメリットとしては、以下が考えられます。

どこからでも買い物できる

ECサイトは、インターネット接続が行える場所ならどこでも買い物ができます。実店舗に足を運ぶ必要がないため、移動に時間やお金がかかることもありません。

 

また、基本的には24時間365日いつでも利用できるので、思い立ったタイミングで商品を購入することも可能です。

商品や店舗の比較が簡単

商品や店舗ごとの比較がしやすい点も、ユーザーから見たメリットのひとつです。実店舗の場合は何店舗か回って商品を見比べる必要がありますが、ECサイトならスマートフォンやパソコンで検索するだけで商品を比較できます。

 

複数のサイトを確認して、最安値の商品を購入するといったことも可能です。

ECサイトの種類

ECサイトは、構築方法によって大きく自社サイト型とモール型の2種類に分けることができます。取り扱う商材や構築にかけられる予算などに応じて、適切な種類のサイトを選ぶことが重要です。

 

 

自社サイト型

自社サイト型は、独自ドメインを取得して自社で構築・運営するタイプのECサイトです。

 

後述するモール型ECと比べると、デザインや機能の柔軟性が高く、自社の方針に合ったブランディングやマーケティング施策に取り組みやすいという特徴があります。

 

自社サイト型は、構築方法によっていくつかの種類に分けることができます。

 

 

【ASP】

インターネットを介して提供されているサービスを利用して、サイトを構築する方法です。比較的低コストかつ短時間でサイトを開設でき、システムのメンテナンスなどはベンダーが行ってくれるため特別な知識も必要ありません。

ただし、その他の構築方法に比べるとデザインや機能面に制約があります。

 

※関連記事： ASPとは？意味やASPサービスの例、SaaSとの違いをわかりやすく解説！

 

【パッケージ】

ECに必要な機能がパッケージ化されたソフトウェアをサーバーにインストールして、サイトを構築する方法です。ASPに比べるとコストはかかるものの、カスタマイズ性が高く独自のサイトを構築するのに適しています。

 

※関連記事： ECパッケージとは？費用感や特徴、ベンダー比較のポイントを紹介！

 

【クラウド型】

クラウド上のプラットフォームを使ってECサイトを構築する方法です。システムアップデートやメンテナンスの手間がかからない、カスタマイズ性や拡張性があるなど、ASPとパッケージのメリットを掛け合わせたタイプといえます。

 

※関連記事： クラウドECとは？メリットやASP・パッケージとの違いを解説

 

【オープンソース】

 

ワードプレスをECサイト化するプラグイン、woocommerce・Welcart、PHPベースのオープンソースソフトウェアEC-CUBE

 

WordPressなど、無料で公開されているソースコードを使ってECサイトを構築する方法です。スキルがあれば、低コストでサイト構築を行えます。

   

【フルスクラッチ】

0からサイトを作り上げる方法です。独自性の高いサイトを作れるものの、構築かかる期間とコストも最も高くなります。

 

※関連記事： スクラッチ開発って何？ メリットやデメリット、パッケージ開発との比較ポイントとは

 

方法によって多少違いはあるものの、独自性を打ち出しやすい、同業他社との価格競争に巻き込まれにくいといった点が自社サイト型のメリットです。

 

一方で集客は難しく、なかなか売上が伸びない恐れもあります。

モール型

モール型ECサイトは、インターネット上のショッピングモールに、出店または出品するタイプです。楽天市場やAmazon、ヤフーショッピング、ZOZOTOWNなどが代表的なモール型ECとして挙げられます。

 

手数料などの費用がかかるものの、比較的スムーズにECビジネスをスタートできるのがメリットです。知名度が高くユーザー数が多いモールなら、集客の手間もかかりません。

 

一方で、競合他社と比較されやすく価格競争に陥りやすい、モール側のルールに縛られるため独自性が打ち出しにくい、顧客のデータが手元に残らないといったデメリットもあります。

 

※関連記事： モール型ECサイト（ECモール）とは？特徴やメリット・デメリットを自社ECとの比較を交えて解説

EC（eコマース）の課題

「EC（Eコマース／電子商取引）」の運営において、事業者が直面しやすい主な課題を消化します。

競争激化と差別化困難

オンライン上の参入障壁が低く、多数の企業・ブランド・個人がEC市場に参入しているため、類似商品・サービスが増加し、価格競争に陥りやすい状況です。

 

さらに、消費者が複数のショップを比較検討できる環境下では、「価格以外で選ばれる理由（ブランド体験・付加価値・顧客体験など）」を構築することがますます重要ですが、実現が難しいという声も多く見られます。

集客・リピーター獲得の難しさ

ECサイトを立ち上げること自体は以前より容易になってきていますが、そこから「訪問→購入」に繋げる導線設計、そして「一度買ってくれた顧客を再び買ってくれる顧客（リピーター）」に育てる施策が十分に機能していないケースも多く。

 

集客のための広告・SEO・SNSなどのコストが拡大傾向にある中、収益を圧迫しかねないという課題もあります。

セキュリティ・信頼・法規制対応

EC取引で扱う情報（顧客の個人情報・支払情報・配送情報など）は非常にセンシティブで、サイバー攻撃・不正取引・アカウント侵害などのリスクが増大しています。これらを放置すれば、ブランド信頼の失墜・法的ペナルティ・顧客離れといった深刻な事態になりえます。

 

また、データ保護規制（例：地域によるGDPR類似法）、消費者保護法、返品制度など法制度の適用が国・地域ごとに異なるため、特に越境ECを行う場合は対応コストが嵩みます。

ECビジネスを始めるなら「メルカート」がおすすめ！

メルカートは、株式会社エートゥジェイから分社化して誕生した中堅・大手向けECプラットフォームです。流通総額1.2兆円を超え17年連続シェアNo.1（富士キメラ総研調べ）のecbeingを基盤としたSaaS版で、国内トップクラスの企業から選ばれています。年間平均240回という業界トップクラスのアップデートで常に最新機能を提供し、国産ならではの日本企業に最適なストアオペレーションを実現します。

 

また、堅牢なセキュリティと高品質なカスタマーサクセスによるサポート満足度97%（ITreview調べ）を誇り、安心して長期的にご利用いただけます。CRMや販促機能に優れ、新規顧客獲得からリピート育成までを支援。データ統合・標準化により顧客理解を深め、ブランド体験を生活の一部にすることが可能です。

 

さらに、今お使いのシステムとも柔軟に連携でき、トランザクション課金も不要。高機能かつ外部ツール不要でコストを抑えながら、優れたUXにより運用負担を軽減し人件費削減にも貢献します。

 

メルカートは、売上拡大と効率化を同時に実現する次世代ECプラットフォームです。

 

【お役立ち資料】メルカートの概要資料を無料ダウンロードする

メルカートでECサイトを構築・リニューアルした事例

最後に、メルカートを採用してECサイトを構築・リニューアルした企業事例をご紹介します。

短期間でスムーズに公式オンラインショップをオープン（魚沼醸造株式会社）

魚沼醸造株式会社（キーワード：「しぜんを醸し、いのちを造る」）は、米・米糀を用いた発酵食品（例：糀甘酒、糀みつ、生塩糀）を製造・販売しており、同社の注力商品である「糀みつ」は、米糀由来の希少な発酵甘味料としてブランド化を図るため、一般小売ではなく公式オンラインショップによる販売に適していると判断しました。

 

そのため、クラウド型ECプラットフォーム「メルカート」を採用し、2021年7月に「魚沼醸造公式オンラインショップ」を立ち上げました。

 

システム選定では、コーポレートサイトと同一ドメイン内でスムーズにショップを組み込めること、短期間での立ち上げが可能なこと、親会社と同じ決済代行会社を利用可能な点などが重視され、メルカートが条件を満たしました。

 

結果として、公式オンラインショップでは「糀みつ」が全注文の約4〜5割を占めるなど、ブランド・価値の発信に手応えを得ています。

 

魚沼醸造株式会社のメルカート導入事例をもっと見る

ECサイトリニューアルで昨年比売上200％成長を達成（株式会社グリップインターナショナル）

株式会社グリップインターナショナル（ゴルフウェア／ゴルフ関連製品の企画・製造・販売）は、2010年に自社 EC サイト「GRIP ONLINE STORE」をオープンしましたが、当初は販売を外部に委託するレベニューシェア型モデルで、ECサイトの運営・自社管理はあまり関与していませんでした。

 

その後、EC を通じた「情報発信・ブランド認知強化」が必須となる時代の潮流を踏まえ、「外部委託型」から「内製化／自社運営型」へ舵を切り、2020年に クラウド型ECプラットフォーム「メルカート」を採用してサイトを大幅リニューアルしました。

 

選定にあたっては、「構築からマーケティングまでサポートが充実していること」「将来、規模が拡大したときにパッケージ型サービス（例：ecbeing）に移行可能なこと」「専門スキルなしでも扱いやすいバックオフィスの操作性」が評価されました。

 

リニューアル後は、自社によるスピーディな運営が可能となり、部署横断での連携やブランドストーリーの発信も活性化。EC事業の売上が前年比約200％に達するなど、成果も出始めています。

 

株式会社グリップインターナショナルのメルカート導入事例をもっと見る

まとめ

ビジネスモデルの多様化に伴い、ECサイトは年々市場規模を拡大していて、今後もその流れは続いていくと予想されます。

 

ECサイトを構築する際は、ターゲットに適したサイトデザインになっているか、使いやすいデザインかなどを踏まえることがポイントです。

 

また、明確なコンセプトがないと、事業がうまくいかないことも考えられます。どのようなECサイトを作りたいのかも定めておきましょう。