ECモール（モール型ECサイト）とは？特徴や出店するメリットや注意点、ECモール5社を比較

ネットショップ運営において、「モール型EC」、すなわち複数の店舗がひとつのプラットフォーム上で商品を販売する“オンライン商店街”が注目されています。代表的な例として、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどが挙げられます。

 

一方で、EC事業を始めるにあたって、「ECモールへの出店」と「自社ECサイトの構築」、どちらを選ぶか迷う方も少なくありません。また、「そもそもECモールとは何か？」「出店のメリット・デメリットは？」という疑問をお持ちの方も多いでしょう。

 

本記事では、ECモールの基本構造や種類、主要5モールの比較、そして出店するメリット・注意点までをわかりやすく整理しました。

 

これからEC事業を始める方はもちろん、すでにモールに出店していてさらなる成長を目指す方にとっても、モール活用のヒントとなる導入ガイドとしてご活用いただければ幸いです。

 

これからEC事業を始めたい方や、すでにECモールに出店していてEC事業のさらなる成長を目指しているという方におすすめのサービスも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ECモール（モール型ECサイト）とは？

「ECモール」とは、プラットフォーマーが提供する1つのECサイト上に多数のショップが集まり、出店・出品ができる形態のECサイトのことで、「モール型ECサイト」とも呼ばれます。代表例として、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどが挙げられ、インターネット上の「百貨店」や「ショッピングモール」をイメージするとわかりやすいでしょう。

 

ECモールを利用して出店することで、既に多くのユーザーを抱えるプラットフォームの集客力を活用でき、初期費用・運用費用を抑えたECビジネスを比較的スムーズに開始できます。他方で、出店者はプラットフォームのフォーマットやルールに準じる必要があり、自社ブランドならではの世界観や独自性を出しにくいという側面もあります。

 

また、ECサイトでの商品販売を検討する際には、「ECモールへの出店」と「自社ECサイトの構築」という2つの選択肢があることに気づくでしょう。自社ECサイトは、ブランドの世界観をそのまま反映できる“路面店”のような存在で、自由度が高い反面、集客にはより大きな労力が必要です。

 

ECモールは“百貨店”のように多くの訪問者を見込める場所ですが、ブランド独自の店舗設計という点では制約があります。

 

比較項目	ECモール	自社ECサイト
集客	◎ モール自体の集客力を活用できる	△ 自社で集客施策を行う必要がある
デザインの自由度	△ テンプレート利用が基本で制約が多い	◎ ブランドの世界観を表現しやすい
手数料・コスト	〇 初期費用は安いが、売上に応じた手数料が発生	〇 初期費用や維持費はかかるが、手数料は不要
顧客データ	△ 取得できるデータに制限がある	◎ 顧客データを自由に取得・分析できる
競合	× モール内で価格競争が起きやすい	〇 サイト内では競合がいない

このように、ECモールは「出店の手軽さ・集客の強み」と「自身のブランド表現・自由度の制限」というメリット・デメリットのバランスを持つため、事業戦略に応じて「ECモール＋自社ECサイト」のような併用活用も重要な選択肢となります。

 

参考URL： https://mercart.jp/contents/detail/160

ECモールの種類（テナント型・マーケットプレイス型）

ECモール（モール型ECサイト）の種類は大きく「テナント型」と「マーケットプレイス型」の2つに分類されます。以下、それぞれの特徴を整理します。

テナント型ECモールの特徴

テナント型ECモールは、プラットフォーマーが構築したモール上に各ショップが「出店」するイメージです。言い換えれば、オンライン上の商店街やデパートの一区画として「仮想店舗スペース」をレンタルする方式です。

 

具体的には、代表例として楽天市場やなどが挙げられます。各店舗（テナント）は自社のショップページを持ち、ページデザインやプロモーションなどにある程度の裁量がありますが、モール側の規約・ガイドラインには従う必要があります。

 

メリットとしては、ブランドの世界観をある程度表現しやすく、店舗運営の自由度が比較的高いことで、デメリットとしては、出店準備や運営（商品登録・受注管理・顧客対応など）を個々の店舗が主に担うため、ある程度のリソースが必要になる点があります。

マーケットプレイス型ECモール

マーケットプレイス型ECモールは、モール上に「出品」という形で複数の業者が商品を登録・販売する方式です。店舗ページを独自に構築するというより、モール側のフォーマットに沿って商品のみを並べていく「カタログ」形式に近い構造です。

 

代表例としては Amazon のマーケットプレイスが典型です。出品者は「店舗を運営する」より「商品を出品する」ことに重きがあり、サイトデザインを自由にカスタマイズできないケースが多いです。

メリットは、出品までのハードルが低く、商品登録さえ行えば比較的スムーズに販売を開始できる点。反面、ブランディングや店舗別の世界観を打ち出すのは難しく、競争も激しくなりがちという側面があります。

主要ECモール5選

Amazon　流通総額：7兆1,857億円（推測）

2023年の日本国内事業における売上高はドルベースで約260億2 万ドル、円換算で約3兆6,288億円となり、前年に比べ米ドルベースで6.6％増となりました。モールとしての流通総額（GMV）は公表されていませんが、第三者販売（マーケットプレイス）比率を約55％と推定したうえで「流通総額7兆1,857億円、前年比5.8％増」という試算も存在します。

楽天市場　流通総額：6兆490億円（トラベル等含む）

2023年度の国内EC事業における流通総額（物販・トラベル・サービス含む）は前年比7％増の6兆490億円となりました。モール「楽天市場」単独だけでなく、トラベル・Kobo・日用品直販・ラクマ・ネットスーパーなど多様な事業を含んでいます。2022年度値も5兆6,301億円から5兆6,560億円へ遡及修正されています。

Yahoo!ショッピング　流通総額：1兆6,336億円（LINEショッピング等含む）

2023年の国内流通総額は1兆6,336億円となり、前年同期比で6.9％の減少となりました。ここには「Yahoo!ショッピング」以外にも、LINE ショッピング、LOHACO、MySmartStore、Yahoo!マート by ASKULなど多数のサービスが含まれています。2023年10月に「Zホールディングス」から「LINEヤフー株式会社」への統合変更も影響しています。

メルカリ　流通総額：1兆361億円

国内マーケットプレイス事業において、2023年の流通総額（GMV）は約1兆361億円となり、前年の9,325億円から約11.1％増加しました。個人間取引（C2C）を主体とするフリマアプリとしての強みを活かし、比較的短期間で1兆円規模の流通額へ成長しています。

ZOZOTOWN　流通総額：5,650億円

2023年の流通総額は5,650億円となり、2022年の5,398億円から前年比4.7％増となりました。この数字には、受託販売、USED商品販売、BtoB事業、買取・製造販売、LINEヤフーコマースの売上なども含まれており、ファッション特化型モールとして多面的な収益構造を持っています。

 

参照元： https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/99541

ECモールに出店するメリット

「ECモール（モール型ECサイト）」を利用するメリットを、以下のように整理しました。

集客力が高い

「ECモール」は既に多くのユーザーを抱えるプラットフォーム上に出店・出品ができるため、来訪ユーザーの母数を自社ECサイトよりも大きく見込めます。検索結果やレコメンド、ユーザービリティの高いモール内動線にも乗りやすく、「知名度の低いブランド」でも比較的早期に集客効果を得られる点が大きな魅力です。

信頼性・ブランド力の活用

多くのユーザーが日常的に利用する大手ECモールでは、その“プラットフォーム名”自体が「安心して利用できる場」という信頼を提供します。初めてそのモール経由で出店するブランドや小規模事業者でも、ユーザーの不安要素（「この店は信用できるか」「配送は大丈夫か」など）を軽減しやすく、購入機会を逃しにくいというメリットがあります。

低コスト・短期間で開始可能

ECモールへの出店・出品は、自社ECサイトを一から構築する場合と比べて、初期費用や運用体制を簡素に始められる点が優れています。モールが用意するプラットフォーム、決済・物流サポート、出店ガイドラインなどを活用することで、専門知識やシステム構築のハードルを下げ、比較的短期間で販売をスタートできるのが大きな魅力です。

ECモールに出店する際の注意点

以下、ECモール出店・出品時において特に注意すべき主なデメリットです。

競争率が高い

ECモールは、登録するだけで簡単に利用できる反面、ビジネスを始めやすくなっているため、競合他社が多く競争率が高いのが実情です。競合他社との差別化を行わなければ、自社ECサイトのサービスが利用されにくくなり、ビジネスを効果的に行えなくなります。

顧客情報の取得・リピーター化が難しい

多くのモール型ECでは、購入者のメールアドレスや購入後の行動データなど、出店者側で自由に取得・活用できないケースがあります。これにより、顧客を囲い込んで育てるマーケティング施策やリピーター獲得の戦略を構築しづらく、自社ECに比べて長期的なファンづくりが難しいというデメリットがあります。

差別化・ブランディングが出しづらく、競争も激しい

モール内では多数の出店者が同じ商品カテゴリで競合しており、価格競争やモール内広告の併用が避けられないことがあります。また、店舗ページのデザイン自由度や機能のカスタマイズが制約されるため、ブランド独自の世界観を強く打ち出すのが難しい傾向があります。結果として、長期的なブランド価値構築が困難となる場合があります。

 

いずれにしてもブランディングには不向きなうえ、出店数が多いECモールは価格競争に巻き込まれやすい傾向にあり、ブランド力での訴求は難しいです。

ECモール連携も可能なECプラットフォーム「メルカート」がおすすめ

メルカートは、株式会社エートゥジェイから分社化して誕生した中堅・大手向けECプラットフォームです。流通総額1.2兆円を超え17年連続シェアNo.1（富士キメラ総研調べ）のecbeingを基盤としたSaaS版で、国内トップクラスの企業から選ばれています。年間平均240回という業界トップクラスのアップデートで常に最新機能を提供し、国産ならではの日本企業に最適なストアオペレーションを実現します。

 

また、堅牢なセキュリティと高品質なカスタマーサクセスによるサポート満足度97%（ITreview調べ）を誇り、安心して長期的にご利用いただけます。CRMや販促機能に優れ、新規顧客獲得からリピート育成までを支援。データ統合・標準化により顧客理解を深め、ブランド体験を生活の一部にすることが可能です。

 

さらに、今お使いのシステムとも柔軟に連携でき、トランザクション課金も不要。高機能かつ外部ツール不要でコストを抑えながら、優れたUXにより運用負担を軽減し人件費削減にも貢献します。

 

メルカートは、売上拡大と効率化を同時に実現する次世代ECプラットフォームです。

まとめ

今回は、モール型ECサイト（ECモール）の特徴、メリット・デメリット、そして自社ECサイトとの比較についてご紹介しました。これからEC事業を始めようとする企業にとって、モール型ECへの出店・出品と、自社ECサイトの構築のどちらを選ぶべきか迷う場面は少なくありません。

 

また、すでにモール型ECで事業を展開しており、さらに成長を目指して自社ECサイトの立ち上げを検討されている企業もあるでしょう。

 

記事内でも触れた通り、ECビジネスにおいては、モール型ECと自社ECのそれぞれの特長を理解したうえで、目的や資源に応じてうまく使い分けることが重要です。

 

ECサイト構築やモール出店・運営に関してお悩みの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

ECモールに関するFAQ

出店にどれくらいの初期費用とランニング費用がかかりますか？

モールによって金額・体系は様々ですが、例えば楽天市場の場合、月額出店料が 19,500 円～、売上に対するシステム利用料（手数料）が売上額の約 3.5〜7 %というプラン例があります。

 

また、Amazonでは「大口出品」プランでは月額登録料 4,900 円＋販売手数料（商品カテゴリにより8〜15％）といった料金体系です。 そのため、出店前に「固定費」「変動費」「手数料率」「成功しない場合のコスト」などを細かく確認し、収益モデルをシミュレーションすることが重要です。

モール出店後、自社ブランドの独自性やリピーターづくりは可能ですか？

モールでは多くの場合、ショップページのカスタマイズ余地が制限され、モール運営側のフォーマット・規約に従う必要があります。たとえば、ページデザインや機能追加は自由度が低いため、「どこの店舗で買ったか」ではなく「どのモールで買ったか」という印象になりがちです。

 

また、顧客のメールアドレスや購買行動データなどを取得・活用できないケースも多く、リピーター獲得のための個別マーケティング施策を展開しづらいというハードルがあります。 自社ブランドを育てていきたい場合は、モール出店＋自社EC併用など戦略を検討するのがおすすめです。

競合が多い中で、モール内で成果を出すにはどうすれば良いですか？

確かにモール内は競合が激しく、価格競争に巻き込まれやすいため、まずは「検索キーワード対策（SEO）」「商品登録内容の最適化」「レビュー・評価の獲得」など基礎を固めることが不可欠です。

 

また、モールが開催するセール・キャンペーンに参加したり、広告枠を活用したりすることで露出を拡大することも重要です。 さらに、他社と差別化できる商品の魅力を明確化し、商品説明・画像・ブランドストーリーを丁寧に作ることで、単純な価格競争だけでなく価値訴求を図れます。