デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは？ 自社サイトに導入する際の注意点

近年、新しい贈り物の形として注目を集めている「デジタルギフト」。個人間での贈り物はもちろん、法人が販促キャンペーンなどに活用するケースも増えています。

しかし、デジタルギフトとは具体的にどのようなものなのでしょうか。

ここでは、デジタルギフトの概要や、デジタルギフトを導入する方法などをご紹介します。

デジタルギフトとは

デジタルギフトは、スマートフォンやパソコンなど、オンライン上で贈ることができるギフトです。ソーシャルギフトやeギフトと呼ばれることもあります。

品物そのものを届けるのではなく、商品やギフトカードなどの情報を、URLやコードといった形態で相手に贈るのが特徴です。プレゼントを買いにお店に行ったり、相手に渡しに行ったりする必要がありません。ギフトを受け取る側もWebサイト上で商品を選ぶか、該当店舗に行くだけと、簡単に商品を受け取れます。

また、贈り先となる相手の住所を知らなくても、ギフトを贈ることができる点もメリットです。付き合いが浅く住所を知らない方や、SNSだけで付き合いがある友人、仕事関係の方にプレゼントを贈る際に役立ちます。

サービスが登場した直後は、個人間でのギフトのやり取りがメインでしたが、近年はプレゼント企画や販促などで活用する企業も増えてきています。

デジタルギフトが注目される背景

お歳暮やお中元を贈る文化の衰退、感染症拡大による冠婚葬祭の中止などの影響もあり、フォーマルギフトの市場は減少傾向にあります。

一方で、住所や電話番号、本名を知らない相手にプレゼントを贈ることができる利便性の高さから、若者を中心にデジタルギフト（ソーシャルギフト）が人気を高めています。日常的なお礼や誕生日プレゼントなどとして、デジタルギフトを活用することも多いようです。

この流れを受けて、デジタルギフト専門のプラットフォームだけでなく、自社ECにデジタルギフトの機能を実装するケースも増えてきています。

実際にモノをプレゼントするのではなく、デジタルギフト券やポイントの配布、販促キャンペーンの特典など、幅広い業態で使われ始めている機能のひとつです。

デジタルギフトを使うメリット

デジタルギフトは、通常のギフトとは異なるさまざまなメリットを備えています。デジタルギフトの持つメリットを、ユーザー側と企業側の視点で見ていきましょう。

ユーザー側のメリット

ユーザーは、相手の住所や名前を知らなくてもプレゼントを贈ることができます。引っ越してしまって住所がわからない相手や、SNS上でのみ付き合いがある知人などに対しても、贈り物をすることが可能です。

また、プレゼントの配送日時や受け取り方を、ギフトを貰った側が指定できる点もメリットといえるでしょう。

受け取る側が自分に都合の良いタイミングを指定できるので、再配達を頼む必要がありません。

企業側のメリット

企業側から見ても、デジタルギフトの対応は大きなメリットがあります。

例えば、アンケートのお礼やSNSキャンペーンの景品にデジタルギフトを活用することで、認知度向上や新規顧客の獲得につながる可能性があるでしょう。

また、デジタルギフトは送品そのものではなくURLを相手に送付するという形態上、プレゼントをしたい当日にメッセージを送信する形でも間に合います。

母の日や父の日、クリスマス、誕生日といったギフト商戦においても、記念日当日まで購入してもらえる可能性がある点は大きなメリットです。

デジタルギフトを自社で使用する方法

デジタルギフトを導入する方法は、大きく2つに分けることができます。導入方法ごとの違いや特徴を踏まえて、最適な方法を検討することが大切です。

デジタルギフト用のモールに出店する

時間をかけずにデジタルギフトを導入したい場合は、gifteeやLINEギフトといった既存のサービスを導入するのがおすすめです。

Amazonや楽天市場といったECモールのような形態を取っていて、出店するだけでデジタルギフトに対応できます。

サービスを使用しているユーザーがそのまま自社顧客になる可能性を秘めているので、販路や認知度拡大につなげられるのがメリットです。

ただし、サービスの利用には販売手数料がかかります。

自社ECにギフト機能を導入する

ギフト専用のECモールに出店するのではなく、自社のECカートシステムにギフト対応の機能を追加することも可能です。モールに出店する場合に比べて、商品販売にかかる手数料を抑えられます。

制限が少なく、イメージしている形を実現しやすい点もメリットです。

機能を1から自社開発（フルスクラッチ）することもできますが、金額や時間がかかるため、事業規模によっては難しいことも考えられます。

デジタルギフトに対応した、クラウド型のECカートシステムを利用すると良いでしょう。

ギフト専用のプラットフォームを利用する方法と、自社サイトにギフト機能を導入する方法は、どちらもメリット・デメリットがあります。

集客方法や運用コスト、自社がどのような施策を行いたいかなどを踏まえて、手段を検討することをおすすめします。

メルカートは、カジュアルギフトサービスであるgifteeとの連携実績があります。

また、のし・ラッピング設定やギフト購入、定期購入など、ギフトECで求められる幅広い注文方法にも対応。ギフト対応可能なECサイト構築を検討している場合は、お気軽にお問い合わせください。

自社ECにデジタルギフトを導入する際の注意点

ユーザー、企業ともにメリットの大きなソーシャルギフトですが、インターネット上でやり取りが完結するため、贈る側と受け取る側の両方がインターネットの操作に慣れている必要があります。

プレゼントを贈りたいと思ったユーザーがURLを贈る操作に手間取ってしまう場合、そもそもデジタルギフトを利用できません。受け取る側が手続きをインターネットの操作に不慣れな場合も、プレゼントを受け取れない可能性があります。

イラストでわかりやすく手順を記載しておくなど、ユーザーの使い勝手に配慮したページ構築がポイントです。

URLの期限切れを防ぐために、リマインド機能を設けたり、使用期限を明記したりするのも良いでしょう。

また、デジタルギフトのURLを開いたページに文字しか書いていないと、印象が悪くなってしまいます。ギフトコードだけ送付するのではなく、写真やメッセージなども表示できる機能を付随させておくと安心です。

ユーザーに寄り添った機能にするのがポイント

近年は、インターネットを介してユーザー同士でプレゼントを贈ったり、受け取ったりできるデジタルギフトの活用が増えてきました。

ユーザーにとってもメリットが大きいデジタルギフトですが、企業側の視点で考えても、販路拡大につなげることができます。今後さらにニーズが高まっていく可能性を秘めているといえるでしょう。

ただし、使い方がわかりにくかったり、簡素なページだったりすると、ユーザーに悪印象を持たれる可能性も捨てきれません。

需要が拡大しつつあるデジタルギフトですが、対応するだけでなく、ユーザーが使いやすいかどうかを踏まえて導入することが大切です。