デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは？ 自社サイトに導入する際の注意点

デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは、相手の住所を知らなくてもSNSやメールでURLやコードを送るだけで贈れるギフトのことです。矢野経済研究所の調査では、国内のeギフト（ソーシャルギフト）市場は2024年に5,050億円、2025年は6,450億円に達する見込みで、前年比約128%という高い成長が続いています。法人の販促・謝礼用途から個人利用へと広がり、EC事業者にとっては新たな売上機会となる領域です。

この記事では、デジタルギフトの仕組みと拡大の背景、EC事業者が自社サイトに導入する2つの方法と注意点を、最新の市場データを交えて整理します。

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デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは

デジタルギフトとは、品物そのものを配送するのではなく、商品やギフトカードの情報をURLやコードの形で相手に贈るギフトの形態です。スマートフォンやパソコンからオンラインで完結し、ソーシャルギフトやeギフトとも呼ばれます。

最大の特徴は、贈り先の住所を知らなくても贈れる点にあります。受け取った側は届いたURLにアクセスし、商品を選んだり配送先・受け取り日時を自分で指定したりして受け取ります。住所を交換していないSNS上の友人や、付き合いの浅い取引先にも贈れるため、従来の配送型ギフトにはなかった柔軟さがあります。

eギフト・ソーシャルギフトとの違い

「デジタルギフト」「eギフト」「ソーシャルギフト」は、ほぼ同義で使われる言葉です。厳密には、SNSやメッセージアプリ経由でやり取りする側面を強調するときに「ソーシャルギフト」、デジタルデータとして贈る点を指すときに「デジタルギフト」「eギフト」と呼び分けられることが多いですが、EC事業者が機能として検討する際は同じものと捉えて問題ありません。

呼称が複数あること自体が、この仕組みが個人・法人の両方から多様な文脈で使われてきた証ともいえます。記事や資料によって表記が揺れる点は、社内で機能要件を整理する際に押さえておくとよいでしょう。

デジタルギフトの仕組み

デジタルギフトの基本的な流れは、贈り手が決済を済ませた後に発行される専用URLを、LINEやメールで相手に送るだけです。受け取り手はそのURLから配送先を入力するため、贈り手は相手の住所を一切知る必要がありません。

商品そのものを贈るパターンのほか、コンビニなどで引き換えられるギフトカード型、自社ECの商品を選んでもらうカタログ型など、設計の自由度は高いといえます。どの型を採用するかで必要なシステム要件が変わるため、導入前に「何を・どう受け取ってもらうか」を決めておくことが重要です。

デジタルギフト市場が拡大している背景

デジタルギフト市場は、ギフト市場全体の中でも突出して伸びている分野です。矢野経済研究所の調査（2026年2月発表）によると、国内のeギフト（ソーシャルギフト）市場は2024年に前年比120.2%の5,050億円、2025年には同127.7%の6,450億円に達する見込みとされています。国内ギフト市場全体が2025年に11兆5,650億円見込みで前年比103.4%の微増にとどまる中、eギフトだけが年2割超のペースで成長している構図です。

拡大を支えているのは、法人と個人のあいだに生まれる好循環です。もともとeギフトは、企業がアンケートの謝礼やノベルティ配布に使う法人需要が中心でした。受け取った個人がその利便性を知り、今度は自分が贈る側に回る——この連鎖が市場を押し上げているとされています。

背景には生活様式の変化もあります。お中元・お歳暮といったフォーマルギフトが縮小傾向にある一方、誕生日や母の日・父の日、日常的なお礼など、カジュアルな場面でのギフト需要が伸びています。住所を聞かずに気軽に贈れるデジタルギフトは、こうしたカジュアル化の流れと相性がよいといえるでしょう。

デジタルギフトを導入する企業側のメリット

EC事業者にとってデジタルギフトは、新規顧客の獲得と販売機会の拡大に直結する施策です。配送型ギフトにはない特性が、そのまま事業上の利点になります。

住所不要でキャンペーン・謝礼に活用できる

デジタルギフトは住所を知らなくても贈れるため、SNSキャンペーンの景品やアンケートの謝礼として配布しやすいのが強みです。応募者の住所収集が不要になることで、参加のハードルが下がり、キャンペーンの応募数そのものを伸ばしやすくなります。受け取った人が自社ブランドを知るきっかけにもなり、認知獲得と新規顧客獲得を同時に狙えます。

記念日当日まで購入機会が残る

配送型ギフトは「いつまでに注文すれば間に合うか」という締め切りが購入の足かせになります。デジタルギフトは商品ではなくURLを送る形のため、母の日やクリスマス、誕生日などのギフト商戦で、記念日当日まで購入してもらえる可能性が残ります。直前の駆け込み需要を取りこぼさずに済む点は、売上面で見逃せないメリットです。

ギフト購入者をリピーター化できる

ギフトとして商品を受け取った人は、その商品やブランドを初めて体験する見込み顧客でもあります。受け取りページの体験を作り込み、後日自分用に購入する導線や定期購入の提案につなげられれば、一度きりの贈り物を継続的な売上に変えられます。ギフト経由の新規接点を、いかに自社の顧客基盤に取り込むかが事業者の腕の見せどころです。

デジタルギフトの贈り手側のメリット

贈り手にとっての利便性が高いことは、結果として事業者の利用機会を増やします。主なメリットは住所が不要なことと、受け取り側が都合のよいタイミングを選べることの2点です。

引っ越して住所がわからなくなった相手や、SNSだけでつながっている知人にも贈れるため、贈る相手の幅が広がります。さらに受け取り手が配送日時を自分で指定できるので、再配達の手間が発生しません。こうした「贈りやすさ・受け取りやすさ」が、デジタルギフトが個人利用へ浸透した原動力になっています。

自社ECにデジタルギフトを導入する2つの方法

自社の商品をデジタルギフトとして展開する方法は、大きく「ギフト専用モールへの出店」と「自社ECへの機能導入」の2つに分かれます。集客方法・手数料・実現したい体験のどれを優先するかで選択が変わります。

ギフト専用モールに出店する

短期間で始めたい場合は、gifteeやLINEギフトといった既存のギフトプラットフォームへの出店が向いています。楽天市場やAmazonのようなモール形態のため、出店するだけでデジタルギフトに対応でき、プラットフォーム側の利用者がそのまま自社商品の見込み客になる点がメリットです。一方で、販売ごとに手数料が発生し、ページ設計やブランド表現の自由度には制約があります。

自社ECにギフト機能を導入する

ブランド体験や収益性を重視するなら、自社ECにギフト機能を実装する方法が有力です。モール出店と違って販売手数料を抑えられ、受け取りページのデザインや同梱メッセージまで自社の世界観で作り込めます。

実装手段は、機能をゼロから自社開発（フルスクラッチ）する方法と、ギフト対応のクラウド型ECシステムを使う方法があります。フルスクラッチは自由度が高い反面、費用と開発期間が大きく、事業規模によっては現実的でないこともあります。たとえば国産クラウドECのメルカートでは、giftee連携やのし・ラッピングといったギフト機能を備えており、フルスクラッチより短期かつ低コストでギフト対応ECを立ち上げる事業者が多くあります。食品ギフトのように複数配送やのし対応が前提となる業態については、必要な機能を整理した関連記事も参考になります。

※関連記事： 食品ECはギフト対応するのがおすすめ！ メリットや必要な機能の例をご紹介

2つの方法の違いを整理すると、次のとおりです。

どちらにも一長一短があります。まず認知拡大を優先するならモール、顧客データを自社に蓄積して継続的な売上につなげたいなら自社EC、という判断が一つの目安です。両者を併用し、モールで接点をつくって自社ECに誘導する設計も選択肢になります。

自社ECにデジタルギフトを導入する際の注意点

デジタルギフト導入で失敗しやすいのは、機能を付けただけで受け取り体験の作り込みを怠るケースです。やり取りがオンラインで完結するからこそ、操作性と受け取りページの質が利用率と印象を左右します。

まず前提として、贈り手・受け取り手の双方がインターネット操作に慣れている必要があります。URLを送る操作で手間取ると、そもそも利用に至りません。手順をイラストで示す、操作ガイドを用意するなど、迷わせない導線づくりが欠かせません。シニア層には依然ハードルがあるため、ターゲット層を見極めたうえで導入するのが現実的です。

次に、URLの期限切れ対策です。受け取り手が手続きを忘れて期限が切れると、せっかくのギフトが届きません。使用期限を明記し、リマインド通知を送る仕組みがあると取りこぼしを防げます。

もう一つ見落とされがちなのが受け取りページの作り込みです。ギフトコードだけが表示される素っ気ないページは、ブランド印象を損ないます。写真やメッセージを表示できるようにし、贈り物としての特別感を演出することが重要です。受け取りページの設計不足は離脱の原因になりやすく、メルカートでもギフトEC構築の際にこの点の相談を多く受けています。デジタルギフトは「対応すること」ではなく「気持ちよく受け取ってもらうこと」がゴールだと捉えるべきでしょう。

メルカートならデジタルギフト対応ECをこう実現できる

メルカートは、ギフトECに求められる機能を備えた国産クラウドECプラットフォームです。カジュアルギフトサービスのgifteeとの連携実績があり、デジタルギフトに対応したECサイトを構築できます。

のし・ラッピング設定、複数配送、依頼主設定、ギフト購入、定期購入など、ギフトECで求められる幅広い注文方法に標準で対応しています。フルスクラッチで一から開発するよりも短期間・低コストでギフト対応を実現でき、受け取りページの体験設計まで含めて自社の世界観で作り込める点が特徴です。ギフト対応可能なECサイト構築を検討している場合は、お気軽にお問い合わせください。

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よくある質問（FAQ）

ここでは、デジタルギフト（ソーシャルギフト）に関するよくある質問とその回答についてまとめました。

Q1: デジタルギフトとeギフト・ソーシャルギフトの違いは何ですか？

A: 三者はほぼ同義で使われる言葉です。SNSやメッセージアプリ経由で贈る側面を強調する際に「ソーシャルギフト」、デジタルデータとして贈る点を指す際に「デジタルギフト」「eギフト」と呼び分けられることが多いですが、機能要件としては同じものと捉えて問題ありません。

Q2: 自社ECにデジタルギフト機能を導入する方法と費用感は？

A: 主な方法は、フルスクラッチでの自社開発と、ギフト対応のクラウド型ECシステムの利用です。フルスクラッチは自由度が高い一方で費用と期間がかかります。クラウド型ECを使えば短期間かつ抑えたコストで導入でき、中小規模の事業者でも始めやすい点がメリットです。

Q3: デジタルギフトはシニア層には不向きでしょうか？

A: やり取りがオンラインで完結するため、操作に不慣れな層にはややハードルがあります。ただしLINEは幅広い世代に普及しており、受け取り手順をわかりやすく案内し、URLの使用期限を明記するなどの配慮を行えば、利用層を広げることは可能です。ターゲット層に応じて導線を設計することが大切です。

まとめ

デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは、住所を知らなくてもURLやコードで贈れるギフトの形態で、eギフト市場は2025年に6,450億円規模へ拡大する見込みの成長分野です。法人の謝礼・キャンペーン用途から個人利用へと広がり、EC事業者にとっては新規顧客の獲得と販売機会の拡大につながる施策といえます。

自社ECへの導入はモール出店と自社機能導入の2つの方法があり、手数料・ブランド表現・顧客データ活用の優先度で選び分けるのが基本です。導入時は機能を付けるだけで満足せず、受け取りページの体験と操作性まで作り込むことが、利用率とブランド印象を左右します。需要が拡大するいまだからこそ、ユーザーが気持ちよく使えるかどうかを軸に検討を進めることをおすすめします。