パブリッククラウドとは？仕組みからメリット・デメリット、オンプレミスとの違いまで徹底解説

企業のITインフラは、近年「クラウド化」が急速に進んでいます。その中でも最も一般的なのが「パブリッククラウド」です。Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft Azure、Google Cloudなど、多くの企業が導入を進めています。

本記事では、パブリッククラウドの基本的な仕組みから、メリット・デメリット、プライベートクラウドやオンプレミスとの違い、代表的なサービス例までをわかりやすく解説します。利用時に注意すべきセキュリティ対策についても詳しく紹介します。

クラウド導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

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パブリッククラウドとは

パブリッククラウド（Public Cloud）とは、インターネットを通じて不特定多数の個人や企業に提供されるクラウドサービスのことです。名称のとおり “public（公共の・共有の）” 性質を持ち、クラウド事業者が保有するデータセンター上のリソース（サーバー、ネットワーク、ストレージ、メモリなど）を、複数のユーザーが共有して利用します。

代表的なパブリッククラウドサービスには、Amazon Web Services（AWS）、Microsoft Azure、Google Cloud Platform（GCP）などが挙げられます。

利用者は、オンライン上で申し込みを行うだけで、即座に必要なITリソースを利用可能です。オンプレミス（自社運用型）のようにサーバーや回線を購入・設置する必要がなく、初期投資を抑えられる点が大きな魅力です。また、多くのサービスは従量課金制を採用しており、「必要なときに、必要な分だけ」リソースを使うことができます。

さらに、オンデマンド型の特性により、アクセス増加やユーザー数の変動に応じてリソースを自動的に拡張（スケールアウト）・縮小（スケールイン）できる柔軟性を備えています。これにより、システムの安定稼働とコスト最適化の両立が可能です。

一方、特定の利用者のみに限定してクラウド環境を構築するものはプライベートクラウドと呼ばれ、パブリッククラウドとは対照的な存在です。

パブリッククラウドのメリット・デメリット

パブリッククラウドは、手軽さ・柔軟性・コスト効率の高さが大きな魅力であり、企業のデジタル化を支える重要な基盤です。

一方で、セキュリティやカスタマイズの制限などの課題もあるため、利用目的や業務内容に応じて、プライベートクラウドやオンプレミスとの適切な使い分けが求められます。

パブリッククラウドのメリット

初期コストを抑えられる

パブリッククラウドは、サーバーやネットワーク機器を自社で購入・設置する必要がなく、初期投資を大幅に削減できます。オンプレミスのような設備投資が不要なため、導入ハードルが低く、スタートアップから大企業まで幅広く利用されています。運用費も利用量に応じた従量課金制で、無駄なコストを抑えられます。

スケーラビリティ（拡張性）の高さ

パブリッククラウドでは、システム負荷やユーザー数の変化に応じて、リソースをリアルタイムで拡張・縮小できます。繁忙期のアクセス増加にも即座に対応でき、業務の継続性を確保します。こうした柔軟なスケーラビリティにより、コスト最適化と安定したサービス提供が可能です。

導入のスピードと利便性

利用申し込みを行うだけで、即日利用を開始できる点がパブリッククラウドの大きな魅力です。物理サーバーの設置や調達期間が不要なため、システム構築や新規プロジェクトの立ち上げを迅速に行えます。短期間でのサービス展開を求める企業に最適な選択肢です。

運用管理の負担軽減

サーバーやネットワークの運用、セキュリティパッチの適用などはクラウド事業者が代行するため、企業のIT担当者はシステム管理の負担から解放されます。これにより、自社のコア業務やサービス開発に集中でき、IT部門の生産性向上にもつながります。

最新技術をすぐに活用できる

クラウド事業者は常にサービスをアップデートしており、AI、IoT、ビッグデータ分析など最先端技術をすぐに利用可能です。自社で新技術を導入・検証する手間を省け、スピーディーなデジタル変革を実現できます。特に迅速な市場対応が求められる企業に適しています。

パブリッククラウドのデメリット

セキュリティリスク

パブリッククラウドは複数の企業が同一基盤を共有するため、情報漏えいや不正アクセスのリスクが伴います。データ暗号化や多要素認証など、利用企業側での追加対策も不可欠です。信頼できる事業者の選定と内部統制の強化が、安全な運用の鍵となります。

カスタマイズの制限

提供されるサービスはクラウド事業者の仕様に依存しており、独自構成や特定システムへの最適化が難しい場合があります。オンプレミスのような自由度は低く、業務特性に合わせた設計を行いたい企業では制約を感じることもあります。

事業者依存（ベンダーロックイン）の懸念

クラウド事業者ごとに仕様やAPIが異なるため、他社サービスへの移行が容易ではありません。さらに、事業者の料金改定や機能変更によってコストや運用方針が影響を受けるリスクもあります。複数クラウドの併用など、依存度を下げる戦略が重要です。

通信環境への依存

パブリッククラウドはインターネット接続が前提のため、通信障害や遅延が発生すると業務停止のリスクがあります。特に大容量データの送受信が多い企業では、安定したネットワーク環境の確保が不可欠です。冗長回線の導入など、対策を講じる必要があります。

プライベートクラウドの違い

プライベートクラウドとは、特定の企業や組織だけが利用できる専有型のクラウド環境のことを指します。サーバーやネットワークなどのリソースを他社と共有せず、自社専用に構築・運用されるのが特徴です。構築方法には、自社のデータセンターに設置して運用する「オンプレミス型」と、クラウド事業者の設備を専有利用する「ホステッド型」があります。いずれの場合も、利用できるのは特定の企業や部署に限定されます。

オンプレミスとの違い

オンプレミス（On-Premises）とは、企業が自社の建物やデータセンター内にサーバーやネットワーク機器を設置し、社内で運用・管理するITインフラの形態です。

「オンプレミス＝自社運用型」とも呼ばれ、ハードウェアやソフトウェア、ネットワーク環境を自社で構築・保守するのが特徴です。クラウドが普及する前は、企業のシステム構築はほとんどがオンプレミスで行われていました。

自社内でデータを保持するため、高いセキュリティ性と制御性を確保できる反面、サーバーや設備の購入・設置に大きな初期投資と運用コストが必要になります。また、システム拡張やメンテナンスを行う際も、機器の追加や設定変更など手間と時間がかかる点が課題です。

有名なパブリッククラウドサービスの例

代表的なパブリッククラウドサービス5社について、それぞれの特徴をわかりやすく説明します。

Amazon Web Services(AWS)

Amazon Web Services（AWS）は、世界最大のシェアを誇るパブリッククラウドサービスです。

Amazonが2006年に提供を開始して以来、IaaS（インフラ）からPaaS、AI・機械学習、IoT、データ分析など、200を超える多様なサービスを展開しています。

高い信頼性とグローバルなデータセンター網を備えており、スタートアップから大企業まで幅広い業界で利用されています。特に、柔軟なスケーラビリティと豊富な機能群が強みです。

Microsoft Azure

Microsoft Azure（アジュール）は、マイクロソフトが提供するクラウドプラットフォームで、企業システムとの親和性が高いことが特徴です。

特に、Windows ServerやActive Directory、Microsoft 365との統合に優れており、既存のマイクロソフト環境を活かしたクラウド移行が容易です。

また、AIやデータ分析、仮想マシン、Webアプリ開発など幅広い分野をサポートしており、ハイブリッドクラウド戦略を重視する企業に人気があります。

Google Cloud

Google Cloud Platform（GCP）は、Googleが提供するクラウドサービスで、データ分析やAI、機械学習分野に強みを持っています。特に「BigQuery」や「Vertex AI」などのサービスは、膨大なデータ処理やAIモデル構築に最適化されています。

また、セキュリティ技術やネットワークの安定性にも定評があり、YouTubeやGmailなど自社サービスで培った技術基盤を企業にも開放しています。

スタートアップからデータドリブン経営を目指す企業まで、幅広く利用されています。

IBM Cloud

IBM Cloud（アイビーエム・クラウド）は、IBMが提供するエンタープライズ向けクラウドサービスです。

AIプラットフォーム「Watson」や、金融・医療・製造など高セキュリティを求める業界向けの機能が充実しています。特にハイブリッドクラウドやマルチクラウド戦略に力を入れており、オンプレミス環境との統合を重視する企業に適しています。

信頼性の高いサポート体制と、業務アプリケーションの移行支援が強みです。

Alibaba Cloud

Alibaba Cloud（アリババクラウド）は、中国最大のEC企業アリババグループが提供するクラウドサービスです。中国国内では圧倒的なシェアを持ち、アジア圏を中心に急速に成長しています。

大規模なトラフィックを処理する技術力を活かし、ECサイト運営や国際ビジネス展開を行う企業に多く採用されています。

また、アジア市場に強いリージョン展開とコストパフォーマンスの高さも特徴です。

パブリッククラウドとプライベートクラウドの使い分け方

パブリッククラウドとプライベートクラウドは、どちらもクラウドサービスの形態ですが、利用目的や管理方法が異なります。パブリッククラウドは、クラウド事業者が提供する共有環境をインターネット経由で利用する仕組みで、初期コストを抑えながらスピーディーに導入できる点が魅力です。

一方、プライベートクラウドは特定の企業や組織のみが利用できる専有環境で、セキュリティ性やカスタマイズ性に優れています。

そのため、コスト効率や柔軟性を重視する場合はパブリッククラウド、機密情報の保護や独自要件への対応を重視する場合はプライベートクラウドが適しています。最近では両者を組み合わせた「ハイブリッドクラウド」を導入し、業務特性に応じて最適な環境を使い分ける企業も増えています。

パブリッククラウドのセキュリティ対策

パブリッククラウドのセキュリティ対策とは、クラウド環境でデータやシステムを安全に運用するための仕組みや取り組みを指します。パブリッククラウドは、不特定多数のユーザーが同じインフラを共有するため、セキュリティリスクを最小化する管理体制が重要です。

まず、クラウド事業者（AWS、Azure、Google Cloudなど）は、データセンターの物理的なセキュリティ、ファイアウォール、暗号化通信、アクセス制御、多要素認証（MFA）など、高水準のセキュリティ基盤を提供しています。また、クラウド内のデータは通常、保存時・転送時ともに暗号化され、不正アクセスや盗聴を防止します。

一方で、クラウド利用者側にも責任があります。これは「共有責任モデル（Shared Responsibility Model）」と呼ばれ、クラウド事業者がインフラの安全を担保し、利用者はデータやアクセス管理を守るという考え方です。利用者は、不要な権限を持つアカウントの削除、アクセスログの監視、脆弱性パッチの適用、バックアップ運用などを徹底する必要があります。

このように、パブリッククラウドのセキュリティ対策は、事業者と利用者の両者が適切に役割を果たすことで初めて万全となります。近年はゼロトラストセキュリティやAIによる異常検知なども導入され、より高度な安全性が実現されています。

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まとめ

パブリッククラウドは、インターネットを通じて提供される共有型のクラウドサービスで、初期コストを抑えながら柔軟にITリソースを活用できるのが特徴です。

スピーディーな導入や拡張性の高さ、運用負担の軽減など多くの利点がある一方、セキュリティやカスタマイズ面では注意が必要です。対照的に、プライベートクラウドは専有環境で高い安全性と自由度を持ちます。

企業は、業務内容やデータの重要度に応じて両者を使い分け、場合によってはハイブリッドクラウドを採用することで、コスト効率と安全性を両立させることが理想的です。