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かご落ちとは?かご落ち率の計算方法や発生原因、改善に向けた対策を解説

「カートに商品を入れたのに、なぜ買ってくれないのか」——ECサイトを運営していれば、必ず直面する問いです。この現象が「かご落ち」であり、世界平均で約70%という驚くべき離脱率が報告されています。
ただし、かご落ちは「なんとなく対策を打つ」だけでは改善しません。原因も離脱ポイントも各サイトで異なるため、まず「どこで・なぜ離脱しているか」を分析し、そのうえで優先度の高い打ち手から実行することが重要です。
本記事では、かご落ちの基本知識から原因分析の方法、2026年時点で実効性の高い具体的な対策11選まで、EC担当者がすぐに使える形でまとめました。
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こんな人におすすめ
・売上UPに悩むEC事業者さま
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かご落ちとは?EC担当者が知っておきたい基礎知識
まずはかご落ちの定義と計算方法、業界平均、そして対策を優先すべき理由を整理します。
そもそも「かご落ち」とは?
かご落ちとは、ユーザーがECサイトで商品をショッピングカート(買い物カゴ)に入れたにもかかわらず、購入手続きを完了せずにサイトから離脱してしまうことを指します。「カート放棄」「カート離脱」とも呼ばれます。
カートへの投入は、そのユーザーが商品に対して購入意欲を持っていることを示す明確なシグナルです。それにもかかわらず購入に至らないのは、購入プロセスのどこかに障壁が存在している可能性が高いといえます。この「あと一歩」の取りこぼしを減らすことが、かご落ち対策の本質です。
かご落ち率の計算方法は?
自社サイトの現状を把握するために、まずかご落ち率を算出しましょう。計算式はシンプルです。
かご落ち率(%)=(1-購入完了数÷カート投入数)×100
例:カート投入1,000件・購入完了300件の場合
(1-300÷1,000)×100=70%
カートシステムの分析機能やGoogle Analytics(GA4)のファネル分析を活用することで、この数値を継続的に計測できます。まずは自社のかご落ち率を把握することが、改善の出発点です。
ECサイトの平均的なかご落ち率の目安
UX調査機関Baymard Instituteの調査(2025年)によれば、世界のECサイト全体のかご落ち率の平均は約70%とされています。
※参照元: 49 Cart Abandonment Rate Statistics 2025 – Baymard Institute
同調査では、かご落ちの理由として「ただ見ていただけ/まだ買う準備ができていなかった」が約43%を占めています。つまり、かご落ちの半数近くは「サイトに問題があったから」ではなく、ユーザーの購買タイミングの問題です。
このことから、かご落ち対策は大きく2つに分類して考えるのが実用的です。
- UX改善系:購入フローの障壁を取り除き、購買意欲があるユーザーを取りこぼさない
- 再来訪促進系:購買タイミングではなかったユーザーを適切なタイミングで呼び戻す
自社のかご落ち率が業界平均(約70%)を大幅に上回っている場合、まずUX改善系の課題を疑うべきでしょう。
かご落ち対策の重要性
かご落ち対策が費用対効果の高い施策といわれる理由は、コンバージョン直前のユーザーに働きかけるため、改善インパクトが大きいからです。
ECサイトの売上は次の計算式で表されます。
「売上」=「アクセス数」×「CVR」×「客単価」
新規集客コストを増やさずにCVRを高められるかご落ち対策は、ROI(投資対効果)の観点から見ても優先度が高い取り組みです。さらに、購入プロセスの改善は顧客体験(CX)の向上にも直結し、リピート率や顧客ロイヤルティの醸成にも貢献します。
かご落ちを引き起こす8つの原因
かご落ちの発生要因を正しく特定することが、効果的な対策の前提です。代表的な8つの原因を確認しましょう。
原因1:送料・手数料など追加費用の後出し
購入直前の画面で、事前に案内されていなかった送料や手数料が表示されることは、かご落ちの最も多い原因の一つです。商品価格に納得してカートに入れたユーザーに対して、決済直前に追加費用を提示することは、ネガティブな感情を生みやすく、購入意欲を大きく削ぎます。
原因2:購入プロセスが複雑・わかりにくい
購入完了までのステップが多すぎたり、「次に何をすべきか」が直感的にわからなかったりすると、ユーザーは途中で離脱します。特に以下のような設計は要注意です。
- 購入完了まで5ステップ以上のページ遷移がある
- 「次へ」ボタンが画面下部に隠れてわかりにくい
- 現在どの購入段階にいるかが不明(パンくずリスト・プログレスバーがない)
原因3:入力フォームの項目が多すぎる
購入に直接関係のない情報の入力を求められることで、ユーザーは手間を感じるだけでなく、個人情報提供への不安も高まります。入力フォームの最適化(EFO: Entry Form Optimization)が未対応のままであることは、かご落ちを招く大きな機会損失です。
原因4:商品購入に会員登録が必須
「この商品を買いたいだけなのに、なぜ会員登録が必要なのか」——初回利用者に対して会員登録を強制することは、特に離脱率を高めやすい設計です。ゲスト購入の選択肢がないサイトは、潜在顧客を取りこぼしている可能性があります。
原因5:希望する決済方法がない
コンビニ払い・後払い決済・ID決済(Amazon Pay、楽天ペイ、PayPayなど)・キャリア決済など、決済手段への多様なニーズが存在します。ターゲット層が普段利用している決済手段に対応していない場合、購入をあきらめてしまう原因になります。
※関連記事: ECにおける決済とは?主な決済方法やおすすめのサービスを紹介!
原因6:サイトの表示速度が遅い
Googleのデータによれば、ページの読み込みに3秒以上かかると半数以上のユーザーが離脱するとされています。特にモバイル環境でのページ速度は、かご落ち率に直接影響します。スマートフォンからの購入比率が高い現在、表示速度の最適化は優先度の高い課題です。
原因7:サイトが信頼性に欠ける
デザインが古い、情報の更新が止まっている、SSL化されていないといった状況は、ユーザーに不信感を与えます。セキュリティへの不安は、個人情報や決済情報の入力をためらわせる大きな要因です。
※関連記事: ECサイトはセキュリティ対策が重要!その理由や対策方法とは?
原因8:ユーザーの事情による購入保留
原因1〜7とは異なり、サイト側の問題ではなくユーザーの事情によって購入が保留されているケースもあります。代表的な例は以下の通りです。
- 他サイトの商品と比較検討するため、一時的にカートへ保存している
- 後でじっくり検討するため、ブックマーク代わりに使っている
- 給料日や特定のタイミングを待っている
このパターンへの対策は、サイト改善とは別に「再来訪を促す施策」が中心になります。
かご落ち対策の前に——まず「どこで離脱しているか」を分析する
かご落ち対策で多くの事業者が陥りがちな失敗は、「なんとなくEFOを改善する」「とりあえずかご落ちメールを送る」という順序の逆転です。対策を打つ前に、「自社サイトのどのステップで離脱が集中しているか」を可視化することが先決です。
購入フローのどのステップで離脱しているかを可視化する
購入フローは一般的に「カート画面→住所入力→配送方法選択→決済情報入力→確認画面→完了」という複数のステップで構成されます。離脱が多いステップによって、取るべき対策が全く異なります。
- カート画面での離脱が多い:送料の後出し、商品情報の不足、信頼性の欠如が疑われます
- 住所・フォーム入力での離脱が多い:EFOの未対応、入力項目の多さが主因の可能性があります
- 決済画面での離脱が多い:希望する決済手段がない、セキュリティへの不安が考えられます
- 確認画面での離脱が多い:追加費用の表示や、合計金額への驚きが原因として疑われます
メルカートのかご落ち分析機能では、購入フローのどのステップで離脱が発生しているかをセッション単位で可視化できます。月間受注1,000件規模のEC事業者でも、この分析を起点に改善の優先順位を定め、限られたリソースを効果的に投下している事例が増えています。
GA4のファネル分析でかご落ちを計測する方法
Google Analytics 4(GA4)のファネル探索を使うことで、購入フロー各ステップの離脱率を無料で計測できます。設定のポイントは以下の通りです。
- GA4の「探索」→「ファネル探索」で購入ステップを設定する
- 各ステップのURLまたはイベント名を条件として指定する
- デバイス別(PC・スマートフォン)でセグメント分けすることで、モバイルでの離脱が多いかどうかも把握できます
分析の結果をもとに「離脱が最も多いステップ→その原因→対策」という流れで改善計画を立てることで、施策の効果が格段に上がります。
※関連記事: ECサイトの分析方法は?売上アップに向けたデータ活用の手順や成功事例を解説!
かご落ち率を改善する具体的な対策11選
離脱ポイントの分析が済んだら、優先度の高い対策から実行します。以下の11選は、実際のEC運営で効果が確認されている施策です。
対策1:入力フォームを最適化(EFO)する
入力フォームの最適化(EFO)は、特に「フォーム入力ステップでの離脱が多い」と判明したサイトに有効です。具体的な改善項目は以下の通りです。
- 入力項目を最小限にする:購入に直接不要な項目は削除する
- 住所自動入力を導入する:郵便番号から住所を自動補完する
- エラーのリアルタイム表示:入力ミスを即座に通知し、送信後エラーを防ぐ
- 必須・任意のラベルを明確にする:ユーザーが迷わないUI設計にする
- スマホでのキーボード最適化:電話番号欄は数字キーボード、メール欄はメールキーボードが自動表示されるよう設定する
対策2:決済方法の選択肢を増やす
クレジットカード・銀行振り込み・代金引換といった基本的な手段はもちろん、ターゲット層の特性に合わせてコンビニ決済・後払い・各種ID決済(Amazon Pay、楽天ペイ、PayPayなど)・キャリア決済を検討しましょう。
決済手段の拡充は導入コストがかかるように見えますが、対応していない決済手段が原因のかご落ちを一定数防げるため、ROIは比較的高い施策です。
対策3:送料・手数料を事前に明示する
商品ページやカート画面に送料のルール(「全国一律〇〇円」「〇〇円以上で送料無料」など)を明記し、カート投入直後に送料を含む合計金額を表示します。決済直前の「隠れたコスト」をなくすことが目的です。
送料無料ラインを設けている場合は、「あと〇〇円で送料無料」という表示を入れることで、客単価向上と離脱防止を同時に狙える施策になります。
対策4:ゲスト購入に対応する
会員登録なしでも購入できる「ゲスト購入」の選択肢を用意することで、初回利用者の離脱を防げます。購入完了後に改めて会員登録を促す(「ポイントが貯まります」など、登録メリットを示す)設計にすれば、顧客ID獲得の機会も保てます。
対策5:カートの中身をわかりやすく表示する
カート画面での離脱を防ぐには、ユーザーが購入内容を直感的に確認・操作できるUI設計が重要です。
- 商品画像・商品名・単価・数量・小計を一覧で見やすく表示する
- 数量変更・商品削除がカート画面で完結できるようにする
- 「買い物を続ける」と「支払いに進む」のCTAボタンを明確に区別して配置する
- スマートフォンでは、CTAボタンを画面下部に固定して常にタップできる状態にする
対策6:セキュリティ・信頼性を示す
サイト全体のSSL対応(https化)を徹底するとともに、プライバシーマーク・セキュリティ認証マーク・第三者機関の評価をサイトのフッターや決済画面に表示します。「このサイトは安全か」というユーザーの不安を取り除くことが目的です。
対策7:かご落ちメールを配信する
カートに商品を残したまま離脱した会員ユーザーに対して、一定時間後(目安:1〜3時間以内)に「お買い忘れはございませんか?」といったリマインドメールを自動送信する施策です。
一般的なメルマガと比較して開封率・クリック率・購入率が高くなる傾向にあり、特に「購買意欲はあったが、タイミングや手間で離脱した」ユーザーへの効果が期待できます。件名のパーソナライズ(カートに入れた商品名を含めるなど)でさらに開封率が高まります。
対策8:Web接客ツールで購入を後押しする
ユーザーの行動に応じてポップアップやチャットを表示するWeb接客ツールを活用することで、購入プロセス中のユーザーの疑問を解消したり、タイムセールやクーポンを提示して購入意欲を後押ししたりすることができます。
特に「決済画面を開いたが入力を止めた」ユーザーへの離脱防止ポップアップは、即効性のある施策の一つです。
対策9:リターゲティング広告で再検討を促す
一度サイトを訪問したユーザーに対して、カートに入れた商品をリマインドするリターゲティング広告は、「購買意欲はあったが離脱したユーザー」を呼び戻す再来訪促進系の施策です。
かご落ちメールと組み合わせることで、メールを開かなかったユーザーにも別チャネルでアプローチできます。
※関連記事: ECサイトの集客に役立つ7つのWeb広告を解説!運用のポイントや成功事例も紹介!
対策10:分析機能でPDCAを継続的に回す
かご落ち対策は、一度実施すれば終わりではありません。季節・プロモーション・商材の変化によって、離脱ポイントも変わります。GA4やカートシステムの分析機能を使い、定期的に離脱ポイントをモニタリングして改善を続けることが重要です。
「分析→仮説立案→対策実行→効果検証」のPDCAサイクルを回し続けることが、継続的なCVR改善につながります。
対策11:かご落ち対策機能が充実したECカートに乗り換える
EFO・かご落ちメール・多決済対応・分析機能を個別ツールで揃えようとすると、コストも管理工数も膨らみます。高機能なECカートシステムであれば、これらの機能が標準搭載されているケースがあります。
現状のカートシステムでかご落ち対策を十分に実施できていない場合、プラットフォームの乗り換えを選択肢に加えることも一つの判断です。
メルカートならかご落ちを分析から対策まで一貫して解決できる
ここまで紹介したかご落ち対策を個別に導入しようとすると、複数のツール選定・連携・運用が必要になり、担当者の工数を圧迫します。国産SaaS型クラウドECプラットフォーム「メルカート」は、かご落ち対策に必要な機能を一つのプラットフォームで完結できる設計になっています。
かご落ち対策に直結する主な機能
- かご落ち分析:購入フローのどのステップで離脱が発生しているかをセッション単位で可視化。データに基づく対策の優先順位付けを支援します
- ゲスト購入:会員登録不要で購入を完結できる導線を標準搭載
- 多彩な決済手段への対応:クレジットカード・コンビニ払い・後払い・各種ID決済など、EC決済の約90%をカバー(※詳細は こちら )
- CART RECOVERY連携:かご落ちユーザーへの自動メール配信を実現
- AIエージェント一体型DWH基盤:売上・在庫・LTVデータをAIが分析し、かご落ちを含む課題の発見と施策提案をワンプラットフォームで実現(日本初※)
(※)当社調べ(2025年時点)。EC・CRM・MA・分析を統合したDWHにAIエージェントを一体化し、分析から施策実行までをワンプラットフォームで完結する国産クラウドECとして国内初の実装。
導入事例:かご落ち分析で単月売上215%を達成(リンガーフーズ株式会社)
リンガーハットグループの外販事業を担うリンガーフーズ株式会社は、利用システムのサービス終了を機にメルカートへリニューアルを実施しました。
リニューアル後に特に注力したのが「かご落ち分析」の活用です。ユーザーが購入フローのどの工程で離脱しているかを明確化し、データに基づく対策を継続的に実行。その結果、単月の売上昨年対比で最大215%を達成しています。
『メルカート』サービス概要資料
こんな人におすすめ
・メルカートのサービス概要を詳しく知りたい方
・機能や料金プランを知りたい方
・一般的なカートシステムとの比較を知りたい方
充実したサポート体制
メルカートはサポート満足度97%(※)の専任カスタマーサクセスチームが、リリース後も継続的に伴走します。かご落ち改善施策の相談から、Web広告運用・CRM支援・コンテンツ制作まで、EC運営に関わる幅広いサポートメニューを用意しています。
よくある質問(FAQ)
ここでは、かご落ちに関するよくある質問とその回答をまとめました。
Q1: かご落ちとは何ですか?
A: ユーザーがECサイトのショッピングカートに商品を入れたにもかかわらず、購入を完了せずに離脱してしまうことです。世界平均のかご落ち率は約70%(Baymard Institute, 2025年)とされており、コンバージョン直前での離脱を改善することで、追加の集客コストなく売上を向上させられる費用対効果の高い施策です。
Q2: かご落ち率の計算方法を教えてください。
A: かご落ち率(%)=(1-購入完了数÷カート投入数)×100で算出します。例えばカート投入1,000件・購入完了300件の場合、かご落ち率は70%です。GA4のファネル分析やカートシステムの分析機能を活用することで、継続的なモニタリングが可能です。
Q3: かご落ち対策で最初にやるべきことは何ですか?
A: 対策を実行する前に、まず「どのステップで最も離脱が多いか」を分析することが先決です。GA4のファネル探索や、カートシステムのかご落ち分析機能を使って離脱ポイントを特定してから、原因に合った対策(EFO・決済手段拡充・かご落ちメールなど)を優先順位をつけて実行します。原因を特定せずに施策を打っても、効果が出にくい場合があります。
まとめ
かご落ちは、ECサイトにおける最も改善インパクトの大きな機会損失の一つです。ただし、有効な対策を打つには「なぜ・どこで離脱しているか」の分析が不可欠です。
本記事のポイントを振り返ります。
- かご落ち率の世界平均は約70%。ただし約43%は「まだ買う準備ができていなかった」ユーザーのため、対策は「UX改善系」と「再来訪促進系」に分けて設計する
- 対策前にGA4やかご落ち分析ツールで離脱ステップを特定し、原因に合った施策を優先順位をつけて実行する
- EFO・ゲスト購入・多決済対応・かご落ちメール・リターゲティング広告などを組み合わせ、PDCAサイクルで継続的に改善する
メルカートは、かご落ち分析・ゲスト購入・多決済対応・CART RECOVERY連携など、かご落ち対策に必要な機能を標準搭載した国産SaaS型クラウドECプラットフォームです。AIエージェント一体型DWH基盤により、データドリブンなEC運営を支援します。かご落ち対策を含むEC改善のご相談は、お気軽にお問い合わせください。
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この記事の監修者
株式会社メルカート
執行役員座間 保
クラウドECプラットフォーム『メルカート』のマーケティング・インサイドセールス統括責任者。SEO・広告・SNS・GrowthHackなど、デジタルマーケティング全領域に精通。株式会社エートゥジェイの創業メンバーとして参画し、WEBサービスやコンサルティング会社の設立を経てエートゥジェイに復職。デジタルマーケティング事業責任者として支援部署を立ち上げ、執行役員兼マーケティング統括責任者に就任。2025年のメルカート分社化に伴い転籍し、現在は株式会社メルカートの執行役員としてマーケティング・インサイドセールスを統括している。
専門領域:クラウドEC、BtoBマーケティング、SEO、デジタル広告、インサイドセールス、SaaSグロース

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