CDPとは、「Customer Data Platform（カスタマーデータプラットフォーム）」の頭文字を取った略語であり、複数のデータソースから顧客データを収集・統合・分析するためのシステムを意味します。さまざまなデータを集約することにより顧客像を鮮明化し、自社の顧客に対する理解を深めることがCDPの役割です。

記事の冒頭でも触れたとおり、One to One マーケティングやパーソナライズマーケティングが主流になりつつある今、CDPへの注目度も年々高まってきています。

CDPとCRMの違い

CRM（Customer Relationship Management）とは、顧客情報を集約して管理・分析し、顧客との良好な関係性を構築することを目的としたマネジメント手法、あるいはツールを意味します。

CDPとCRMはどちらも顧客データを扱う点では共通していますが、収集する顧客データの範囲が異なります。具体的には、CRMは主に既存顧客のデータが対象であるのに対し、CDPは既存顧客だけでなく潜在顧客（見込み顧客）に関するデータも対象となります。

CDPとDMPとの違い

DMP（Data Management Platform）とは、さまざまなデータを集約・管理するためのプラットフォームであり、多くの場合「パブリックDMP」もしくは「プライベートDMP」のいずれかを指します。

パブリックDMPは主に第三者機関が保有するデータ（サードパーティデータ）を取り扱うものであり、主に自社で収集したデータ（ファーストパーティデータ）を扱うCDPとは明確な違いがあります。

プライベートDMPについては、自社で収集したデータ（ファーストパーティデータ）を扱うという点でCDPと共通しています。あえて違いを挙げるとするならば、CDPは顧客データを個人単位で分析、プライベートDMPは属性単位で分析するのに用いられる傾向があります。

CDPのメリット

次に、CDPを活用することのメリットについて見ていきましょう。

CDP活用の主なメリットとしては、以下を挙げることができます。

顧客データの一元管理
マーケティング施策の精度向上
部門間における情報共有の円滑化

では、各メリットについて詳しく確認していきましょう。

顧客データの一元管理

顧客データの一元管理が可能になる点は、CDP活用の大きなメリットのひとつです。

WebサイトやSNS、メールマガジン、実店舗など、企業と顧客との接点は多岐にわたり、部署・部門ごと、あるいはシステム・ツールごとに顧客情報を管理しているとデータのサイロ化が進んでしまい、結果としてデータ活用が阻まれてしまいがちです。

一方、各チャネルで得た顧客に関するデータをCDPに集約することで、データ活用の幅が広がり多角的な分析も可能になるでしょう。

マーケティング施策の精度向上

CDPを活用することで顧客データを複合的に分析することが可能になるとお伝えしましたが、それにより自社の顧客像を鮮明化することができ、顧客理解が深まります。

顧客の趣味嗜好や行動傾向を具体的に把握することができるため、より精度の高いマーケティング施策の立案・実行につなげることが可能です。また、実施したマーケティング施策の効果検証においても、さまざまな角度から分析を行うことができ、PDCAを回しつつマーケティング戦略をブラッシュアップしていくことができるでしょう。

部門間における情報共有の円滑化

顧客データをCDPに集約することで、部門間における情報共有の円滑化にもつながります。

当然ではありますが、顧客との関わりを持つのはマーケティング部門だけではありません。マーケティング部門が保有する顧客情報が、営業やカスタマーサクセスといった他部門の活動に役立つケースは珍しくありません。反対に、他部門が保有するデータがマーケティング施策に役立つケースも考えられます。

CDPを活用することで、部門の垣根を超えて顧客データを共有することが可能になり、組織全体のデータ活用を促進することができるでしょう。

EC事業者にとってCDP活用が重要な理由

ここまでは、CDPの概要やメリットについて紹介してきました。

ECビジネスの領域でも、すでに多くの大手EC事業者はCDPを活用したデータドリブンなOne to Oneマーケティングに取り組んでいます。その一方で、中小規模のEC事業者においてはCDP活用に着手できていないケースが多いのではないでしょうか。

しかし近年、中小規模のEC事業者においても、CDP活用の重要性は高まりつつあります。次は、EC事業者にとってCDP活用が重要視されている理由について詳しく確認していきましょう。

一層高まるOne to One マーケティングの重要性

インターネットの発展やSNSの普及により消費者の購買行動は著しく多様化しています。

消費者が能動的に情報収集を行えるようになった現代、テレビや新聞、雑誌などによる従来型のマスマーケティングの影響力は薄れつつあります。

反対に、デジタル技術の発展により多様かつ大量の顧客データを収集することが可能になり、消費者一人ひとりに合わせたアプローチができるOne to One マーケティングの重要性が高まっているのです。

中小規模ECにおいてはマーケティングコストの最適化が不可欠

中小規模のEC事業者においては、Web広告やオウンドメディア、SNS運用、さらにはオフラインでの広告やキャンペーンなど、全方位にコストを掛けてマーケティング施策を展開していくのは現実的ではありません。どこにコストをかけるべきかを見極めつつマーケティング施策に取り組む必要があります。

顧客データを活用してマーケティング戦略のPDCAを回し、限られたコストで施策のパフォーマンスを最大化していくためにも、CDP活用は非常に重要だと言えるでしょう。

Cookie規制への対策としても効果的

One to One マーケティングの施策においては、サードパーティCookie（クッキー）を用いた手法が多く見られます。代表例としては、自社サイトの訪問履歴があるユーザーを追跡して広告を表示するリターゲティング広告が挙げられます。

しかし近年、個人情報保護の観点からCookie規制が推進されています。たとえばGoogleは「Chrome」でのサードパーティーCookie利用を段階的に廃止していく可能性を示唆しており、Apple社のブラウザ「Safari」においては2017年にサードパーティーCookieの利用が廃止されています。

今後、サードパーティCookieの規制が強化されていくなかでOne to One マーケティングに取り組んでいくには、自社で収集するファーストパーティデータの活用が不可欠であり、CDPの必要性は一層高まっていくでしょう。

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もはや大手EC事業者だけでなく中小規模のEC事業者にとってもCDP活用が必要不可欠になりつつあるとお伝えしました。

一方で、現在運用しているECサイトでは顧客データの分析を十分に行えないというケースもあるのではないでしょうか。また、ECモールに出店しているものの、自社ECサイトの構築・運用には踏み切れていないという事業者もいらっしゃるかもしれません。

しかし、先述したように今後のOne to One マーケティングにおいては、自社で収集するファーストパーティデータの活用が不可欠です。そして、ECモールではファーストパーティデータの収集が困難であり、自社ECサイトの存在が非常に重要になります。

そこでおすすめしたいのが、株式会社エートゥジェイが提供するクラウド型ECプラットフォーム「メルカート」です。では、「メルカート」の特徴を詳しく見ていきましょう。

顧客分析に強いECサイトを構築可能

「メルカート」は、国内ECサイト構築実績No.1のECパッケージ「ecbeing」から生まれたクラウドECプラットフォームです。

「ecbeing」の標準機能をクラウド上で利用することができ、クラウドサービスならではのスピード感・コスト感で高機能なECサイトを構築することができます。

また、顧客分析機能やCRM機能も充実しているので、PDCAを回しつつ顧客データの分析から施策の立案・実行まで一気通貫で実現可能です。

さらに、短期間・低コストで「ecbeing」へと移行することができるので、将来的なEC事業の拡大を見据えつつスモールスタートしたいという事業者の方にもおすすめです。

売上アップを叶える充実のサポート

「メルカート」の特徴として、充実のサポートも挙げることができます。

お客様の要望・要件をしっかりとヒアリングし、豊富な実績・ノウハウをもとにお客様にあったECサイト構築をご提案いたします。また、ECサイトのリリース前には、運用を見据えた機能トレーニングを実施し、運用テストやデータ登録もサポート。

さらにリリーズ後も、専任のカスタマーサクセスチームが運用にあたってご質問や売上アップに向けたご相談に対応いたします。Web広告運用やコンテンツ支援、SNS・CRM支援などのサービスもご用意しているので、EC運用のノウハウやリソースに不安がある場合でも安心して売上アップを目指すことが可能です。

まとめ

今回はCDPに焦点を当て、その概要やメリット、重要性について解説してきました。

「One to One」や「パーソナライズ」がマーケティングの主流になりつつある今、大手EC事業者だけでなく中小規模のEC事業者にとってもCDPの必要性が高まりつつあります。

そして、記事内でご紹介した「メルカート」であればCDPを活用したCRMの仕組みを実現可能です。

CDP活用を検討しているEC事業者の方は、お気軽に「メルカート」へご相談ください。

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この記事の監修者

株式会社エートゥジェイマーケティング責任者座間保

2007年に㈱エートゥジェイの創業に参画し2009年に独立。マス媒体以外のトリプルメディアを活用した一貫性のあるWeb戦略立案・戦術プランニング・実行・分析・改善に携わる。結果を重視した戦略的なECサイトやオウンドメディア構築を行う。WebメディアやWeb関連事業の起業を3度経験した、シリアルアントレプレナー。2017年に㈱エートゥジェイに出戻り、マーケティング部門を統括している。