O2Oとは？ 施策による効果や事例、サービス導入に向けた注意点を解説

インターネットを活用したマーケティング施策を実施するにあたり、「O2O」という用語を目にする機会もあるでしょう。スマートフォンやSNSの普及を背景に、インターネット上で行うマーケティングを実店舗の販売促進へとつなげるO2Oの施策は、一般的になりつつあります。

ここではO2Oの概要や効果、サービス導入にあたっての注意点などを中心に解説します。

O2Oとは？

O2Oは「Online to Offline」の略で、オンライン（インターネットやアプリ）からオフライン（実店舗）へと顧客を誘導するマーケティング施策を指します。具体的には、公式ページやアプリなどでクーポンを発行したり、セールやキャンペーンの告知を行ったりして、顧客の実店舗への来店を促すのがO2Oの一例です。

O2Oが広まった背景のひとつに、実店舗の「ショールーミング」が挙げられます。昨今の販売チャネルの多様化に伴い、消費者が実店舗で商品を確認した後、インターネット上で最安値のショップを検索して注文するケースが増え、顧客が実店舗から流出してしまっているのが実情でした。 この顧客の流出を防ぐための対策としてO2Oが注目され、現在では新規顧客の獲得や実店舗の売上アップなどの目的にも用いられています。

また、スマートフォンの普及やSNS、アプリなどの技術的進歩も、O2Oの広がりを後押しした要因です。

O2OとオムニチャネルやOMOの違い

O2Oと似たマーケティング施策として、オムニチャネルやOMOが取り上げられることが多いです。O2Oとどのような違いがあるのか、それぞれの特徴を交えて解説します。

オムニチャネル

オムニチャネルとは、「全て」を意味する「オムニ」と、「経路」を意味する「チャネル」を組み合わせたマーケティング用語です。実店舗やオンラインストア、SNSなどあらゆる販売経路を連携し、顧客との関係性を深める販売戦略を指します。

オムニチャネルは、全てのチャネルを連携することで顧客にシームレスな購買体験を提供し、顧客満足度の向上や顧客の囲い込みなどを目的としています。オムニチャネルを実現するには、商品データ・顧客データなどの一括管理や、システム連携、物流の見直しなど、全社的な改革が必要です。

一方のO2Oは「顧客をオンラインからオフラインへ誘導すること」のみに焦点を絞っており、その目的や手段が大きく異なります。

OMO

OMOとは「Online Merges with Offline」の略で、オンラインとオフラインの併合を意味します。顧客にオンラインとオフラインの区別を意識させないことで、より利便性の高い購買体験を提供するのがOMOです。

O2Oやオムニチャネルでは「オンライン」と「オフライン」を区別して捉えていますが、OMOはそれらを区別せずに融合させるという、一歩進んだ概念といえます。

O2Oによる効果

O2Oを自社のマーケティング施策に取り入れることで、具体的にどのような効果が期待できるのでしょうか？　O2Oによって得られる代表的な効果を3つご紹介します。

新規顧客の獲得につながる

実店舗に来店したことがない顧客に対して、インターネットやアプリを介して広告を打ったり、クーポンを配布したりすることで、新規顧客の獲得が期待できます。一度来店したことがある顧客に対しても、オンライン上でクーポンやセール情報などを配信し、再来店を促すことが可能です。

ただし、このような施策で獲得した顧客はクーポン配布時やセール時にのみ来店する傾向があり、継続的なリピーターの獲得にはつながらない可能性もあります。

広範囲へマーケティングが行える

従来型の実店舗の広告媒体といえば、新聞の折込チラシやDMなど、狭い範囲にしかリーチができないものが主流でした。

しかしO2Oを実施すれば、インターネットやアプリを通じて商品の宣伝が可能です。商品に関心を持っている潜在顧客や、実店舗から離れたエリアに住む顧客など、より多くのターゲットに対して情報発信を行えます。

即効性が期待できる

O2Oは即効性のあるマーケティングを行いたいときに採用されることが多い施策です。オンライン上で使用期限の短いクーポンを配布したり、期間限定セールを告知したりして顧客の購買意欲をかき立て、短期間で結果を出すことができます。

また、発行したクーポンが実際にどれくらい使われたか、セールの実施時期や内容によって客数や客単価にどんな違いが見られるかなど、施策の効果測定が容易なのもO2Oの特徴です。

O2Oマーケティングの一例

O2Oマーケティングにはさまざまな手法が考えられます。その中でも代表的な手法を、いくつかご紹介します。

SNSを活用する

TwitterやFacebook、LINE、InstagramといったSNSを活用して広告や情報発信を行う手法です。サービスを利用しているユーザー間で情報が拡散していくので情報拡散力が高く、ユーザーとの接点を持つことで企業イメージの向上やブランディングにもつながります。

位置情報の利用

複数店舗を運営している場合、スマートフォンのGPSによる位置情報の活用が効果的です。ユーザーの現在位置から近い場所にある店舗の情報を発信する、来店した顧客に対してクーポンやポイントを配布するといった施策によって、その店舗を訪れたことがない新規顧客を誘導できます。

また位置情報を店舗検索に活用して、顧客が最寄りの店舗を探しやすくするのも有効です。

店舗アプリなどによる情報発信

店舗アプリから情報を発信することで来店を促す手法です。アプリのプッシュ通知機能を活用すれば、アプリをインストールしている顧客が情報に気づきやすくなり、ニュースやクーポン配信の効果をさらに高めることができます。

ユーザーにアプリをインストールしてもらう必要があるため新規顧客獲得には不向きですが、アプリ内でポイントを貯められる機能を実装して、ポイントカードの代用にインストールを促すことも可能です。

ECサイトの運営

ECサイトで実店舗の商品在庫を確認できる、ECサイトで注文したものを実店舗で受け取れるという仕組みもO2Oのひとつです。この際は実店舗とECサイトで顧客情報を一元管理し、顧客の利便性を高めることが重要なポイントとなります。

また、この施策は元々ECサイトユーザーだった顧客を、実店舗に誘導するといった効果も期待できます。

O2Oサービス導入に向けた注意点

O2Oの実施にあたって、各ベンダーが提供しているO2O向けのサービスや製品の導入を検討するケースもあるでしょう。これらのサービスや製品を導入する際に、確認しておきたいポイントをご紹介します。

連携機能やカスタマイズ性の高さを確認する

O2Oにおいては、ホームページやアプリ、ECサイトなどと連携し、さまざまなチャネルを活用した施策を実行できれば、その分顧客満足度を高めることにつながります。サービスの連携機能の高さを確認しておくと良いでしょう。

多様なユーザーニーズに対応するために、カスタマイズ性の高さも重要です。

管理・分析機能が優れているか

O2Oによる施策が多角化するにつれて分析作業は複雑で膨大になっていきます。データ管理のしやすさや分析機能の使い勝手の良さなども、サービスを選定するうえでは考慮しておく必要があります。

セキュリティ対策

O2Oを実施する際には顧客情報を管理する必要があるため、セキュリティ対策が万全かどうかも重要なポイントです。

セキュリティが強固なサービスを活用することは、顧客の安心感を高めることにもつながります。

導入や運用のコスト

導入コストが予算に見合っているか、手軽に導入できるかなども選定ポイントです。導入後の運用コストも事前に確認しておくと良いでしょう。

O2Oを取り入れて集客につなげよう

インターネットやスマートフォンが普及した現代、O2Oは欠かすことのできないマーケティング手法のひとつです。特に実店舗における新規顧客の獲得や、効果に即効性が求められる場面ではO2Oが適しています。

SNSの活用や店舗アプリの開発、ECサイト運営など、事業規模に合わせたO2Oの導入を検討してみてはいかがでしょうか。